スティーブン・ローチ氏はイェール大学ジャクソン・インスティテュート・オブ・グローバル・アフェアーズの上級研究員であり、かつてはモルガン・スタンレー・アジア会長および首席エコノミストを務めていた。中国経済、アジア経済が世界に及ぼす影響について長く研究してきたローチ氏の観点は、中国、アメリカなど多くの国の政策議論に大きな影響を与えてきた。

２００３年のＳＡＲＳ流行期にローチ氏は中国にいた。このほど、新型コロナウイルスによる肺炎が中国経済に及ぼす影響について、ローチ氏は本誌の取材に対し、現在の中国経済は２００３年と比べて世界でより大きな影響力を持っていると述べた。

最近のあなたの予測では、新型肺炎が収束したのちに中国経済は力強く反発するとしていますが、中国経済の強靭さは何に由来すると考えていますか？

２０２０年初めに新型コロナウイルスによる肺炎の影響を受けて、中国経済がおおむね停滞に陥ったのは否定できない。しかし、この度の事態が中国経済の内生的原動力を弱めることはない。このような力強い勢いは主に中国が四つの鍵となる経済のモデルチェンジを実現していることによる。投資・輸出牽引型の成長から消費牽引型の成長への転換、製造業からサービス業への転換、貯蓄過剰から貯蓄の吸収への転換――つまり国内の貯蓄水準の下降が実際には中国の社会保障システムに大量の資金をもたらし、可処分所得による家庭消費が絶えず伸びていること、そしてイノベーションの導入から自主的なイノベーションへと移行していることだ。

２００３年のＳＡＲＳ流行期にあなたは中国にいました。当時と比べて現在の中国経済はどこが異なりますか？より強靭になっているでしょうか、それともより脆弱になっているでしょうか？

２００３年に比べて現在の中国経済は規模がより大きく、発展はよりバランスが取れており、国際的地位もより重要になっている。人民元で算出すると、中国の国内総生産（ＧＤＰ）は１７年前の７倍前後だ。国際通貨基金（ＩＭＦ）の購買力平価で算出すると、中国が世界のＧＤＰに占める割合は現在１９.７％で、これは８.７％だった２００３年の２.３倍だ。それと同時に、中国経済の製造業への依存度もある程度下がっており、第二次産業がＧＤＰに占める割合は２００３年の４５.６％から２０１８年の４０.７％に減っている。１７年間のサービス業の目覚ましい発展も第三次産業がＧＤＰに占める割合を１０ポイント高め、２００３年の４２％から２０１８年の５２％まで伸びている。

２００８年の世界金融危機以降、世界経済がおしなべて危機に陥った後回復力が極めて乏しい苦境にあって、中国経済は引き続き成長を保ち、世界全体における成長の３７％を占めた。新型肺炎の影響を受けて短期的に一定の変動は起こり得るとしても、より一層発展バランスの取れた中国経済は２００３年のＳＡＲＳの時期に比べてはるかに弾力性を持っている。それと同時に、現在中国に対する世界の依存度は当時を大きく上回っており、中国経済の短期的な変動はグローバル経済の成長により深刻な影響を与えるに違いない。中国がくしゃみをすれば世界が重い風邪にかかるリスクは、２００３年よりも現在の方がはるかに高くなっている。