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イェール大学スティーブン・ローチ上級研究員 なぜ中国経済は力強く反発すると言えるのか
  ·   2020-02-24  ·  ソース:北京週報
タグ: 中国経済;新型肺炎;経済
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スティーブン・ローチ氏はイェール大学ジャクソン・インスティテュート・オブ・グローバル・アフェアーズの上級研究員であり、かつてはモルガン・スタンレー・アジア会長および首席エコノミストを務めていた。中国経済、アジア経済が世界に及ぼす影響について長く研究してきたローチ氏の観点は、中国、アメリカなど多くの国の政策議論に大きな影響を与えてきた。

2003年のSARS流行期にローチ氏は中国にいた。このほど、新型コロナウイルスによる肺炎が中国経済に及ぼす影響について、ローチ氏は本誌の取材に対し、現在の中国経済は2003年と比べて世界でより大きな影響力を持っていると述べた。

最近のあなたの予測では、新型肺炎が収束したのちに中国経済は力強く反発するとしていますが、中国経済の強靭さは何に由来すると考えていますか?

2020年初めに新型コロナウイルスによる肺炎の影響を受けて、中国経済がおおむね停滞に陥ったのは否定できない。しかし、この度の事態が中国経済の内生的原動力を弱めることはない。このような力強い勢いは主に中国が四つの鍵となる経済のモデルチェンジを実現していることによる。投資・輸出牽引型の成長から消費牽引型の成長への転換、製造業からサービス業への転換、貯蓄過剰から貯蓄の吸収への転換――つまり国内の貯蓄水準の下降が実際には中国の社会保障システムに大量の資金をもたらし、可処分所得による家庭消費が絶えず伸びていること、そしてイノベーションの導入から自主的なイノベーションへと移行していることだ。

2003年のSARS流行期にあなたは中国にいました。当時と比べて現在の中国経済はどこが異なりますか?より強靭になっているでしょうか、それともより脆弱になっているでしょうか?

2003年に比べて現在の中国経済は規模がより大きく、発展はよりバランスが取れており、国際的地位もより重要になっている。人民元で算出すると、中国の国内総生産(GDP)は17年前の7倍前後だ。国際通貨基金(IMF)の購買力平価で算出すると、中国が世界のGDPに占める割合は現在19.7%で、これは8.7%だった2003年の2.3倍だ。それと同時に、中国経済の製造業への依存度もある程度下がっており、第二次産業がGDPに占める割合は2003年の45.6%から2018年の40.7%に減っている。17年間のサービス業の目覚ましい発展も第三次産業がGDPに占める割合を10ポイント高め、2003年の42%から2018年の52%まで伸びている。

2008年の世界金融危機以降、世界経済がおしなべて危機に陥った後回復力が極めて乏しい苦境にあって、中国経済は引き続き成長を保ち、世界全体における成長の37%を占めた。新型肺炎の影響を受けて短期的に一定の変動は起こり得るとしても、より一層発展バランスの取れた中国経済は2003年のSARSの時期に比べてはるかに弾力性を持っている。それと同時に、現在中国に対する世界の依存度は当時を大きく上回っており、中国経済の短期的な変動はグローバル経済の成長により深刻な影響を与えるに違いない。中国がくしゃみをすれば世界が重い風邪にかかるリスクは、2003年よりも現在の方がはるかに高くなっている。

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