研究者はロサンゼルスの10校から、これまで注意欠陥・多動性障害（多動症）が確認されていない15−16歳の青少年2587人を選び、その後2年間のデジタルメディア14種の使用状況を追跡し、半年ごとに調査を行った。これらのメディアには、ソーシャルメディア、ストリーミングメディア、ショートメール、音楽ダウンロード、オンラインチャットなどが含まれる。

その結果、頻繁に7種以上のデジタルメディアを使用する約120人のうち、多動症が発症した割合は10％前後となった。デジタルメディアを使用しない青少年は4.6％で、正常な水準に近い。

この研究論文の筆者、南カリフォルニア大学の予防医学・心理学教授は、「この研究結果は両者間の因果関係を確認できないが、統計学的には明らかな関連性がある。青少年がデジタルメディアを過度に使用することで、多動症になる可能性が上がると言える」と話した。

アメリカ疾病管理予防センターが今年6月に発表した調査結果によると、毎日のデジタルメディア使用時間が3時間を上回る米国の高校生は43％にのぼる。（編集YF）

「人民網日本語版」2018年7月19日