中日間にはかつて長期的にわたる共通認識があった。両国は合すれば即ち共に栄え、争えば共に傷つく、というものだ。この言葉には、両国の政界と有識者の双方関係に対する理性的認識がより反映されている。この道理の正しさは、過去数年にわたる中日関係の曲折によっていっそう証明された。現在の両国の関係改善意向は実際のところ早くから醸成されており、国際的、そして双方内部の様々な局面が重なりあって中日を和解へと後押ししている。 

中日経済貿易関係と文化交流は本来であればもっとうまく発展できたはずだったが、ここ数年の状況と中国の改革開放初期とではすでに若干の落差が生じている。日本側の損失について言えば、彼らは日本企業がもともと持っていた中国の一部市場を韓国企業に奪われ、日本の流行文化の中国での影響もかなりの部分が韓国文化に取って代われるのをみすみす見てきた。今日の中国は１０年前より大きく市場化が進んだが、中日貿易の伸び幅は市場化の度合いよりも小さい。 

北京と東京の不和が両国外交に与えるマイナス面の影響度合いは予想を大きく上回った。ワシントンが両方と駆け引きすることができただけでなく、その他の国も漁夫の利を得た。中日関係の緊張は両国から遠く離れた地域での外交や経済貿易活動にまで波及した。両国のパワーゲームが残したのはほぼ負の資産であり、どちらにとってもプラスにならなかった。 

中日関係が正しい軌道に戻ったことで、両国の戦略環境は改善されるだろう。しかもその意義は米国を刺激することで起こるちょっとした変数よりもはるかに大きい。したがって、北京と東京が戦略的に冷静であれば、中日関係を対米関係調整のためのてこにはしないはずだ。 

中日関係は独立した原動力を作らなければならず、両国それぞれの対米関係の変化につれて変わってはならない。中日が両国の四つの政治文書を基礎として双方の恒久的友好協力関係を発展させ、この関係のために安定した枠組みを築くことが、両国の長期的利益に最も合致する。両国には他の選択もあるかもしれないが、この選択が明らかに最も賢明であり、両国の利益に対する費用対効果が最も高い。（環球網）

「北京週報日本語版」2018年9月13日