一時期、西側メディアは相次いで中国に焦点を定めた世論戦を展開した。一部の国は西側メディアの「大型拡声器」攻勢の下、中国が「国際法違反」のレッテルを貼られ、孤立し、最終的に仲裁を受け入れざるを得なくなり、さらには南中国海での活動を停止すると考えた。だが実際には、中国を公に支持する国は増えており、中国も権益維持行動を効果的に実施して、罠にはまらなかった。

この攻勢が期待した効果を得ず、またフィリピン仲裁裁判の結果が近く発表されることから、西側メディアは急いで「新たな道を切り開き」、新たな世論戦を開始した。ウォール・ストリート・ジャーナルは離間を煽り、中国のコミュニティをかき乱し、中国支持勢力を弱めようとした。BBCが中国の一貫して強調する歴史的権益を直接のテーマとするのには、中国の領有権主張の根幹を揺るがす狙いがある。いずれの計略にも陰険な魂胆がある。

だが、目先の功を焦る余り、影響力の大きいこうしたメディアは報道の大きなタブーを犯した。明らかに偏見を帯びた報道は少数の人々ならだまし得るが、大多数の見識ある人々はこうしたメディアの権威性に疑念を抱く。事実を尊重しないこうした西側メディアの報道は、彼らが長年の努力によって築いてきた「名声」も損なうかもしれない。

中国は西側メディアが南中国海問題を報道することに反対しているわけではない。だが、それは客観性と公正性を堅持し、南中国海問題の基本的事実を尊重することが前提条件だ。（編集NA）

「人民網日本語版」2016年6月23日