金融の常識を持つようになった人々が１０年前に起こった１００年に一度の金融危機を振り返る時、多くの人の脳裏にきっとこんなキーワードが思い浮かぶだろう。パニック、不確実性、非常に敏感な波及メカニズム、そして経済システムに対する極めて大きな破壊性。

あれから１０年が過ぎた。金融危機の発信地だった米国でも、打撃が最も深刻だった欧州でも、それぞれの金融体系を修復し、実体経済を振興するために、量的緩和やデレバレッジ、製造業回帰、保護貿易主義など様々な措置が講じられてきた。各国のエコノミストたちが様々な角度から金融危機を研究し、危機の深層原因と防止措置を見つけ出そうとしてきたが、「金融危機の悪影響はすでに取り除かれた」と言う大胆な者はいない。ましてや、「さらに大きな規模の世界金融危機は今後もう起こらない」と請け合う勇気のある者は誰もいない。

国際通貨基金（ＩＭＦ）のデータによると、２００７年から２００９年の間に、世界の債務がＧＤＰに占める割合は約２００％から２２０％に上がった。２０１５年末には史上最高の２２５％に達し、そのうちおよそ３分の２が私営部門の債務だった。国際金融協会(ＩＩＦ)の最近の報告書によると、家庭、政府、企業を含む全体債務水準はこの１０年で７０兆ドル以上増え、世界の債務総額は２１７兆ドルに達し、世界のＧＤＰの３２７％となった。同時に、新興市場で急速に膨れ上がる債務負担も、ますます懸念されている。

ＩＩＦのデータによると、新興市場の債務水準は２０１６年末、そのＧＤＰの２１５％に相当する５５兆ドルに達している。そのうち、中国は世界の債務増加の主な原因となっている。２０１７年第１四半期、中国の非金融部門債務のＧＤＰに占める割合は２４２％に達し、史上最高を記録した。現在、世界第２の経済体である中国の負債率は第１の経済体である米国に匹敵する。しかし米国の１人当たりＧＤＰは中国の７倍に相当する５万５９００ドルに上り、しかも早くから確立された充実した社会福祉保障体系がある。比較してみると、中国は現在もまだ多くの貧困人口を抱えている。全体経済が最も先進国レベルに近い上海でも、年平均所得が３０００ドル未満の人が依然として少なくない。