「もし『メイド・イン・チャイナ2025』を打ち出さなかったら、もし『千人計画』を実施しなかったら、もし南中国海で強い勢いで権益を維持しなかったら……」。中米経済貿易摩擦の勃発以来、「『もし』中国が『韜光養晦』（目立たずに力を蓄えること）を続け、『米国のリーダーシップを十分に尊重し、さらには米国のリーダーシップに決して挑戦しなかったら』、なんのもめ事もなく仲良く付き合い、皆が満足して大喜びすることができたのに」と言う声がずっとある。人民網が伝えた。

これはまるで、「『もし』中国がテーブルで食事をしなければ、米国がテーブルをひっくり返すことはなかった」と言っているかのようだ。こうした一連の「もし」は、人に不当に抑圧された時、どうやって正面から対処し、自らの合法的権益を守るかを考えず、反対に自分の責めることを急いでしようとするようなものだ。

米エリート層にとって米国の位置付けは「永遠に世界のリーダーである」ことだ。これが米国にとって最も核心的な利益だ。米国のリーダーシップへの挑戦は、米国の核心的利益への挑戦なのだ。歴史上の振る舞いを見ると、米国は以前から世界のナンバーツーからの挑戦は全て掴んで放さず、容赦なく抑圧してきた。米国は英国も日本もソ連もEUも、例外なくそうして叩いた。これは米国が覇権を維持するための本能的反応、「ジャングルの掟」の国際政治における直接的体現であり、人々の意思では変えられない。

中国の総合的力は、改革開放前の櫂で漕ぐ小舟ではもうなく、帆を揚げて遠洋に乗り出す巨船となっている。1978年には約160ドルだった1人当たりGDPは、2018年には1万ドル近くにまで伸びた。世界第15位のエコノミーから、世界第2の経済大国に躍り出た。中国はすでに世界最大の物品貿易大国、第2のサービス貿易大国であり、実質ベースの外資導入も対外投資も世界第2の水準にある。中国のGDPは2010年に日本を抜いて世界第2位になり、現在も力強い成長の勢いを保っている。米国の対中防備・封じ込めは思いつきではなく、前もって計画していたのであり、「もし派」達が期待する様々な「もし」の入り込む余地は全くない。

米側は絶えず貿易摩擦をエスカレートさせ、中国のハイテク企業に最大限のプレッシャーを加えているうえ、交渉で前言を翻し、信義誠実を重んじず、さらには関税、調達、文書のバランスの面で何度も要求を吊り上げ、法外な要求をふっかけてきた。その野望は明らかであり、世界の人々は皆知っている。このような状況を前にしても、「もし派」達は「韜光養晦」の看板を掲げ、我慢して言葉を呑み込むよう中国に要求しているうえ、中米貿易摩擦の根本的原因を中国が「韜光養晦」を続けなかったことに帰し、戦略ミスだと明言している。これは完全に本末転倒で、もっともらしく聞こえても間違っている。

謙虚で慎み深くあり続け、空論を説かず、実際的な事を多く行い、物事を口外せず、前面に押し出さず、覇権を唱えない。これが「韜光養晦」の核心的要義だ。これは新たな歴史的時期においても、われわれが堅持するに値する。だが一点明確にしておかなければならない。われわれは平和的発展路線を堅持するが、われわれの正当な権益を放棄することは決してできず、国家の核心的利益を犠牲にすることは決してできない。いかなる外国もわれわれが自らの核心的利益を取引材料にすることを期待してはならず、われわれが中国の主権、安全、発展上の利益を損なう苦々しい結果を受け入れることを期待してはならない。

理由は簡単だ。中国の核心的利益に関わるいかなる問題における譲歩も、中国発展の未来の放棄を意味するからだ。この問題において、歴史の「仮定」は許されない。われわれに「もし」はない。（編集NA）

「人民網日本語版」2019年6月20日