リオデジャネイロ五輪が22日に閉幕し、世界の目は、今回の開催国ブラジルから次回の夏季五輪の開催国日本へと移っている。中国青年報が報じた。

100億円かけて東京五輪宣伝

東京五輪組織員会は十数億円をかけて、ブラジル・リオデジャネイロに、東京や日本の魅力を紹介する「Tokyo 2020 JAPAN HOUSE」を設置した。

リオの選手村に近いバッハ地区の「シダージ･ダス･アルテス」に開設された同ハウスでは主に、日本政府や関連企業がどのように五輪をサポートしているかを紹介しているほか、日本酒の試飲、書道体験、浴衣の試着などができる文化体験エリアも設置されている。

その他、東京五輪組織委員会はインターネットを通じたPRにも大きく力を入れている。早くから2020東京五輪を宣伝するサイトが立ち上げられ、SNSのFacebook公式ページやTwitter公式アカウント、動画共有サイトYoutubeの公式チャンネルも設置し、五輪の準備や宣伝に関するニュースをタイムリーにアップしている。Facebookのページへは合計47万5千人から「いいね！」が寄せられ、twitterのフォロワーは既に22万4千人に達している。

このように東京五輪はパーフェクトなPR活動を展開しているように見えるものの、批判的な声も上がっている。日本の学生や20－60歳の国民、地震の被災者などを対象にした各種調査を総合的に見ると、東京五輪に反対する人の割合は決して低くない。「反対」の一番の理由は膨大な予算だ。東京五輪は、宣伝費だけで103億円が計上されている。しかも、宣伝費は予算のほんの一部で、競技会場の改修・建設費3092億円、選手村の建設費1079億円、競技会場の賃貸・運営費768億円、IT・インターネット・電気通信費420億円など、東京五輪の予算計画が発表された時には、日本中の世論が騒然となった。

ブラックすぎる？ 組織委員会のボランティア像にブーイング

東京五輪をめぐっては、ボランティアの募集にも「ブラック企業よりブラック！」と大ブーイングが巻き起こっている。東京五輪組織委員会が最近、公式サイトで明らかにしたボランティア像に、日本のネットユーザーは「ブラックすぎる！」と反発しているのだ。

組織委員会が求めるボランティア像は、▽コミュニケーション能力がある▽日本語に加え、外国語が話せる▽１日8時間、10日間以上できる▽採用面接や3段階の研修を受けられる▽2020年4月1日時点で18歳以上▽競技の知識がある、もしくは観戦経験がある▽ボランティア経験がある‐‐‐の7点だ。

ネットユーザーらが不満を抱いているのは、ユニホームは支給されるものの、期間中は無償で、交通費、宿泊費が支給されない点だ。また、唯一支給されるユニホームも、白のポロシャツ＋青のベスト＋ストライプのネクタイの組み合わせで、「ダサすぎる」と酷評されている。（編集KN）

「人民網日本語版」2016年8月26日