長年にわたり、海外メディアは中国経済データに対し切れ目なく疑問の声を上げてきた。しかし実物の量、関連データなどの角度から中国経済データを真剣に読み解けば、こうした指標やデータは相互に証明し合い、相互に支え合うものであり、海外メディアの疑問の声は根本的に成り立たないものだとわかる。

今年第1-3四半期の場合、実物量の指標をみると、社会全体の電力使用量は前年同期比4.4％増加し、貨物輸送量は同5.9％増加し、うち鉄道による貨物輸送量は同6.1％増加した。こうした実物量の指標は経済成長を最も直接的に反映し、中国経済は全体として安定しているとの判断を完全に支えるものだ。

関連データをみると、供給側では、第一次産業の付加価値額が同2.9％増加し、第二次産業は同5.6％増加、第三次産業は同7.0％増加し、サービス産業の「安定化装置」の役割がより確固としたものになっている。需要側では、投資が安定した増加傾向を保ち、固定資産投資が同5.4％増加し、ハイテク産業の投資の伸びが急速だった。市場での売り上げは安定して増加し、社会消費財小売総額は同8.2％増加し、消費高度化に対応した商品の売り上げの伸びが速かった。貨物輸出入額は22兆9145億元で同2.8％増加した。こうした関連指標も中国経済の全体的安定という判断を証明し支えることができるものだ。

さらに見るべきは中国経済が達成した成果であり、一連の権威ある国際機関の予測や分析とほぼ合致している。たとえば世界銀行の最新の予測では中国の19年GDP成長率は6.1％、ブルームバーグが行った経済専門家に対する調査での予測では今年第3四半期GDP成長率は6.1％だ。こうした予測と分析は中国経済運営の結果と非常に接近している。少しも根拠のない「いつもの見方」に比べ、権威ある機関の予測と分析はより科学的であり、より比較可能性と説得力を備えていることは一目瞭然だ。（編集KS）

「人民網日本語版」2019年10月24日