今年の国慶節（建国記念日、10月1日）連休には、新小売と新業態の新しい波が突如としてわき起こり、長らく低迷していたオフライン消費市場が息を吹き返した。9月28日には阿里巴巴（アリババ）のオフラインスーパー・盒馬鮮生が、「国慶節連休期間に北京、広州、深セン、西安、南通、海口など13都市で新たに20店舗を開設する」と発表した。新華社が伝えた。

業界関係者によると、「オンライン消費の人気がすでに確定した今、オフライン消費は『新小売』をよりどころにして突破口を開くことが必須だ。こうした小売プラットフォームは普通のスーパー、コンビニエンスストア、レストラン、野菜マーケットなどとは異なり、デジタル技術が駆動するプラットフォームにより似ている。供給チェーン、販売、物流チェーンは完全にデジタル化管理が行われ、商品から店舗、配架、仕分け、パッケージ、配送まで、作業員がスマート設備を使って識別や作業を行い、人材、物流、坪当たり売上高などの効率を大きく高めることが可能だ」という。

南京市で盒馬鮮生の近くに住む陳さんは、新小売がもたらした「生活革命」をまざまざと感じており、「毎日ちょっと手と指を動かすだけで、一家3人分の野菜や果物などの食材の買い物が終わる。たまにオーストラリア産ロブスターやヨーロッパイチョウガニなどの高級食材が手に入った時は、親戚や友人を呼んで家で海鮮パーティを開く」という。

同じく生鮮スーパーの「超級物種」は、夜の8時や9時になってもたくさんの人で賑わっている。若者が数人で赤ワインのボトルを開け、QRコードをスキャンして刺身や寿司、新鮮な果物などを購入し、テラスに座って楽しくおしゃべりする光景も見かける。スーパーは「ナイトライフ」の新たなスポットになっただけでなく、施設全体に客の流れを呼び込む役割も果たした。

業界関係者は、「インターネットのフローのメリットが枯渇し、疲れの見えてきたECは新たな発展段階に足を踏み入れている。これまで『ぐんぐん成長』してきたオンライン消費市場はオフライン実店舗を一度は『厳冬』に追いやったが、オンライン営業販売コストの高騰、人々の消費が理性的になってきたことにともない、『スマート』をひっさげて実店舗消費ブームが再びやってきた」と話す。

今年に入ってから、ビッグデータ、人工知能（AI）などの新技術のバックアックの下、京東、アリババ、蘇寧などのEC大手がそれぞれの道のりを経て同じ新たな目標「オフライン新小売」に向かうようになった。

国慶節連休を契機として、かつてのEC大手は「進撃の歩み」を加速させ、オフライン消費で先に商機をつかまえようとしている。オフライン店舗にはスマートホーム体験エリアや仮想現実（VR）の応用シーンが導入される。ネットから始まった小米も、実店舗を全国各地に展開中だ。

小米の公式情報によると、現在、直営の実店舗・小米之家とライセンス店舗は2千店舗以上ある。国慶節連休期間には、約200店舗を新たに開設し、オフライン店舗2千店で新たな体験を用意して大勢の顧客フローを迎え入れたという。

小米旗艦店の関係者は取材に答える中で、「AI技術を利用して、各店舗で客の動きの全プロセスを把握し、来店回数、滞在時間、購入選択などの情報から顧客をラベリングして、ビッグデータとオンラインを連動させ、コンバージョン率と客単価を引き上げるとともに、リアルタムで各店舗の顧客フローと販売状況を把握して坪あたり売上高を引き上げることが可能だ」と述べた。

新消費が駆動した今年の国慶節連休を全体的にながめると、ショッピングが徐々に娯楽に変わってきたことがわかる。目新しいビジネスモデルがオフライン小売の再構築を加速し、店舗は「観光スポット」に変わっただけでなく、食事やお茶の後でくつぐ場所にもなりつつある。（編集KS）

「人民網日本語版」2018年10月9日