エジプト「アルアフラム」紙のアフマド・サイード社長は、「『一帯一路』の呼びかけは平等、平和、相互利益・ウィンウィンの原則に基づいている。この呼びかけは沿線諸国の持続可能な発展の実現に限ったものではなく、グローバル経済の復興と持続可能な発展にとっても重要な意義がある」と述べた。

パキスタンの国営APP通信のモハメッド・チャウダリー副社長は、「目下、早急な解決が待たれる経済問題や社会問題がたくさんある。『一帯一路』がよい解決方法を与えてくれると考える……これは人の心と心の交流であり、文化と文化の交流だ」と述べた。

英国のデイリー・メールグループのガイ・ジッター首席顧問（前取締役社長）は、「『一帯一路』の呼びかけがもたらしたチャンスの潜在力は無限で、グローバルな貿易往来を向上させ、各国の繁栄を促進することができる。各国がますます繁栄すれば、メディアの正確な伝達を通じて、国民間の相互信頼を高めることができ、ひいては平和発展のプロセスを推進することができる」と述べた。

前出のベラ社長と同じように、ブルームバーグ社アジア太平洋エリアのデビッド・メリット執行編集長も、「一帯一路」メディア協力フォーラムの「常連」だ。メリット氏は、「今後数年で、『一帯一路』は中国の物語の注目点になる。一連の世界的企業は中国の『一帯一路』を理解しなくてはならないし、『一帯一路』がもたらすチャンスについて呼びかけなければならない。……ブルームバーグ社は非常に有利な位置にあり、中国の企業と世界の市場とを結びつけることができるし、世界の投資家が中国のことをもっと知るようサポートすることもできる」と述べた。（編集KS）

「人民網日本語版」2016年7月27日