中国にも、最も技術が不足していた時代、「冷蔵庫を壊す」勇気をもって製品のアップグレードを追い求めた企業があった。しかし株価が急上昇すると、一部の企業は利益を全て株式投資につぎ込み、国外メーカーのテレビの技術革新を黙って見ているだけになった。最も資金が不足していた時代には、自動車を売って研究開発に取り組む人もいた。しかし不動産価格が高騰すると、不動産投機に走る人が増え、工場さえも不動産物件に建て替えられてしまった。最も名声・評判が不足していた時代、多くの中国ブランドは製品の質と独自の特色を武器に台頭した。しかししばらくすると、多くのブランドは外資に売却されるか、悪質な価格競争に巻き込まれた。中国の実業が、強大化とモデルチェンジ・アップグレードのチャンスを逃したのは全て、「手っ取り早く金を稼ごうとした」ことが原因だ。もう二度と取り戻せないチャンスもある。

ここ数年の世界の製造業を見てみると、世界的な金融危機の打撃を受けた国のほとんどは、改めて実体経済を重視し始めている。米国本土の製造業は大きく回復し、装備製造業の上昇幅はドイツをも超えるほどだ。日本も「製造業復活」を打ち出し、ものづくりに関して優れた技能、経験を有する6千人以上の熟練技能者を「ものづくりマイスター」として認定・登録し、製造業の第一線で働く技術者や熟練工の育成に取り組んでいる。ドイツは「インダストリー4.0」プロジェクトを推進し、カスタム化・デジタル化された生産モデルを打ち立て、製造業のスマート化への転換を図っている。中国も遅れてはいられない。国家が打ち出した「メイド・イン・チャイナ2025年」計画や、消費市場がますます高い品質と機能を追及している状況は、中国の実業家たちに新たな成長の余地をもたらした。また、知的財産権の保護の完備や、「匠の精神」への社会的な認可がますます強まっていることも、イノベーションの新たな保護・奨励メカニズムを提供した。モノづくりに熱中する企業は今、新たな成長のチャンスを迎えている。

世界金融危機が発生した年、営業マンから代表取締役に出世したある日本の企業家は「日本では、『金のためなら何をやってもいい』という考えは通用しない。一歩ずつ着実に、汗水流して働くというのが正道だ」と語った。「メイド・イン・チャイナ」にも多くの「トウモロコシを育てる」人が必要だ。自分の畑を耕し、大切に育て、1年に1度でも、すばらしい作物を育て上げられれば、持続可能な発展という未来を収穫することができる。（編集SN）

「人民網日本語版」2016年5月11日