中国のデジタル技術を活用した感染症対策は海外に導入され科学研究のデータ的参考に

新型コロナウイル感染が拡大し始めた頃から、段階的に企業活動や操業が再開されるまで、百度地図は、時空ビッグデータ、情報ポイントデータ、外出サービスの3分野で、バックアップを行った。

百度地図慧眼の移動ビッグデータは、データの方向性を定め、分析するなどして、500万人が流出した方向を確定し、2020年1月22日にリリースされてから5月8日までに、累計で延べ25億人以上の移動ビッグデータサービスを提供した。百度地図はさらに、ヒートマップレイヤー、発熱外来マップ、湖北省籍の旅客専用のホテル、感染者が確認した団地マップ、操業再開マップなどのプラットホームもリリースし、ビッグデータや人工知能技術を駆使した便利なツールを提供した。

米調査会社・IDCが発表した「新型コロナウイルス感染流行がデータ・スマート市場の飛躍的前進を後押し」と題するレポートは、「新型コロナウイルス感染が爆発的に拡大してから、百度地図は人々のニーズという観点から、スピーディーに、感染拡大防止対策情報をリアルタイムに更新したほか、新しい機能やサービスを続々と打ち出して、特殊な時期の需要を満たした」と評価した。

中国の感染拡大防止対策の経験は、他の国に参考を提供している。3月30日、イランで最も人気があり、400万人以上がインストールしている地図で、地域 (ローカル) 検索サービス・Neshan Mapsは、「Neshanのユーザーは、人の密度が示されているヒートマップを見ることで、人が密集している場所に行ったり、通ったりすることを避けることができる」という文章を発表した。また、Neshan Mapsが、新型コロナウイルス感染拡大に関するアイデアをいかに実行に移したかについて、チームは、「他の国がどのような対策をしているかを初めに評価した際、中国などの東アジア諸国が、地図において避けることのできるハイリスク地域を目立つように表示するという特に効果的な方法を採用していることを発見した。そのため、百度と連絡を取って、経験を共有してもらい、イランの人々に、科学的に防止対策を講じ、安全に外出できるための参考を提供できるようになった」と説明した。

中国のデジタル技術は、世界が科学的に研究、分析を実施できるよう、信頼できるデータを提供している。世界的な学術雑誌・サイエンスに掲載された、英オックスフォード大学や米ハーバード大学医学大学院、米ボストン小児病院、仏ソルボンヌ大学など、6ヶ国のメンバーによるチームの論文によると、研究者が人々の移動と感染拡大の関係を調べる際、百度地図の移動ビッグデータプラットホームの大量のデータが活用され、ウイルスの伝播の研究にデータ的下支えが提供されたという。

低所得の地域や辺鄙な地域では、インターネットやスマートフォン、スマートウォッチなどを利用して、オンライン診療を受けたり、濃厚接触者を追跡したりするのが難しいほか、一部のデジタル健康管理措置は、プライバシーを侵害する可能性もあり、新型コロナとの闘いにおけるデジタル技術の活用にはまだ改善が待たれる点もある。しかし、新型コロナウイルス感染が世界で広がるにつれて、各国は、デジタル技術を駆使したコロナ対策、健康チェック、管理における模索を行うようになっており、その流れを止めることはできない。

新型コロナウイルス感染拡大に直面して、中国の各大手インターネット企業は、続々とデジタル技術を駆使して、コロナと闘い、経済の回復をサポートして、原動力を注入し続けている。そして、世界保健機関（WHO）に高く評価されているだけでなく、他の国のコロナとの闘いに参考を提供している。このように将来的には、デジタルによる健康維持が期待されている。（編集KN）

「人民網日本語版」2020年7月14日