今年の「6・18」ネット通販大セール期間中は、オンライン・オフラインの融合と物流サービスの競争も見どころの一つになっている。伝統的な自宅までの配送サービスの他に、各種スタイルの代理受取所、スマート宅配受取キャビネット、自宅の宅配ボックスが高度成長中だ。「新種」の登場により、小包が利用者の手に届くまでの「最後の100メートル」の距離が縮まり続けている。経済日報が伝えた。 

上海市ミン行区の馬橋西街団地で、労働者がマンションの1階に「私家驛駅」と書かれたスマート宅配ボックスを設置していた。スマート宅配ボックスの外観はスマート受取キャビネットに似ているが、前者は直接注文者に届けられる。すべてのボックスが独立で専用になっており、受取サービスは無料だ。

「私家驛駅」の経営責任者の楊佑泉氏は、「スマート宅配ボックスは、従来の郵便箱のアップグレード版だ。宅配ボックスは新聞や手紙の他に、小包や牛乳を受け取れるなど、より総合的な機能を持つ。またスマート宅配ボックスにはスマートキーがついており、携帯電話でスキャンするだけで開けることができる。小包がボックスに入ると、システムが自動的にユーザーに情報を送る」と説明した。

スマート宅配ボックスの他に、アリババ傘下の菜鳥網絡も今年5月、玄関に設置する「菜鳥小盒」を発表した。淘宝や支付宝などの携帯アプリを使うことでボックスを開くことができ、留守のため受け取れないことを悩む必要はない。（編集YF）

「人民網日本語版」2018年6月19日