アフリカのニュース専門局は「中国は開放型経済の建設に尽力し続けている。今や世界は『一帯一路』共同建設の力強い勢いを形成している。この構想がさらに多くの経済協力の潜在力を発揮するうえでプラスであり、世界経済のより均衡的であまねく広がる、持続可能な方向への発展を後押しすることを、『一帯一路』共同建設による利益を分かち合う中で感じる国が増えている」と報じた。

BRICS新開発銀行アフリカ地域センターのセンター長はメディアに「『一帯一路』建設は実り豊かな成果を挙げている。中国はこの偉大な構想を通じて新興国と途上国の共同発展実現に貴重なチャンスを創造した。アフリカは世界で最も途上国の集中する大陸であり、『一帯一路』との連携を通じて、アフリカのさらに多くの国々のインフラが改善され、経済発展は新たな活力を得る」と語った。  

■世界は「一帯一路」の未来に期待

世界は「一帯一路」の未来への期待に満ちている。

オーストラリアの著名シンクタンク、シドニー工科大学豪中関係研究院は報告「アジア太平洋をつなぐ：中国の地域インフラ構想へのオーストラリアの参加」で「オーストラリアは中国の『一帯一路』構想を軽視すべきではない。これと関係する一貫性ある政策を制定し、中国主導のアジア太平洋地域のインフラ・プロジェクトにもっと参加するとともに、アジアインフラ投資銀行（AIIB）参加国としての立場を利用して投資問題を処理するべきだ」と指摘した。

日本の朝日新聞は最近、安倍晋三首相が中日関係を改善する意向であり、「一帯一路」での日中協力が両国の経済・貿易協力に寄与すると信じていることを報じた。日本の東京新聞は、8月12日が中日平和友好条約締結40周年にあたることから、両国政府が両国関係の改善を加速するため、経済協力を促進する考えであることを報じた。

中日は5月に民間協力の促進で合意し、「日中民間ビジネスの第三国展開推進に関する委員会」を設けることを決めた。報道は「中国は『一帯一路』構想を打ち出し、アジアを中心にインフラ整備支援を進めている。同委員会を通じた経済協力は事実上『一帯一路』を支える意味を持つ」とした。

インドネシア紙「ジャカルタ・ポスト」は「インドネシアは中国のグリーン『一帯一路』から利益を得る考え」との記事で、「『一帯一路』構想は正念場にある。『一帯一路』構想は持続可能な低炭素技術を固める有用なツールとなり、今後10数年のインフラ融資と開発プロジェクトに寄与すると同時に、国際投資家に多様な投資を行う機会を確保するかも知れない」と指摘。「インドネシアにはエネルギー、交通運輸、農業生産分野を中心に、大規模なインフラ改善計画がある。国際金融公社（IFC）の見積もりでは、2016〜2030年にインドネシアには2740億ドルのグリーン投資のチャンスがある。これはグリーン『一帯一路』構想に導かれる大型プロジェクトを含む大きな機会をもたらしている」とした。（編集NA）

「人民網日本語版」2018年8月14日