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デマに過ぎなかった中国ロケット「長征5号B」の残骸落下被害
  ·   2021-05-11  ·  ソース:北京週報
タグ: 宇宙;ロケット;社会
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宇宙ステーションのコアモジュール「天和」を搭載したキャリアロケット「長征5号B」(写真=新華社提供)

「事実はこのほど中国側が発表した通りで、(ロケットの残骸が)被害を及ぼす可能性はまずありません。中国は『国際慣例』に基づく方法を守りました」。5月9日、ドイツ公共放送のテレビチャンネル「ダス・エルステ」はこのような論説を報じた。ここ数日、西側の一部メディアとその関係者は中国のロケット「長征5号B」の残骸落下について、「制御不能」「無責任」「設計が基準に達していない」などとさまざまな非難を加えていた。しかし、中国有人宇宙事業弁公室が5月9日、大気圏への再突入時刻と落下地点を発表したのち、そのような喧伝はぴたりと止んだ。

専門誌『航空知識』の王亜男編集長は取材に対し、「今回の残骸落下は全体的にみて正常な範囲のことで、落下時に大部分は燃え尽き、わずかな破片が大気環境の差異によって燃え残った可能性があるだけでした」と説明した。落下の過程で強風などの影響を受けることがあり、理論上の計算値と実際の落下軌跡には誤差が生じるが、それはどの国でも同じだという。「私は欧米社会の科学技術に関する常識に疑念を感じることがありますが、まさか今回のような西側メディアの論調を信じる人がいるとは」と王編集長は語った。

事実は極めて明確で、ロケットの残骸が地球に落下するのは全く正常なことだ。先端技術を持っていると誇るアメリカも同様のことを行っており、なおかつ中米はこの分野で基本的に同水準にある。これらの喧伝の裏に存在する目的を深く考えるべきだ。ある分析によれば、西側は中国の宇宙開発分野における発展を故意に中傷し、中国の科学技術の進歩が地球に脅威をもたらすと吹聴しているのだという。また、これはアメリカのメディアが話題を作り出す典型的事例だとする媒体もあった。

ドイツのITニュースサイト「Golem」は、アメリカ国家航空宇宙局(NASA)局長は中国を批判しているが、中国がとった方法は国際慣例にのっとったものだと報じた。欧州宇宙機関(ESA)も同じ方法でロケットを処理しており、ロケット「アリアン5-ECA」は衛星を軌道に運んだのち、「コントロールのない状態」で大気圏に再突入したという。ロシアの大手紙『プラウダ』は同国の専門家の話を引用し、ロシア北部やカザフスタンでもロケットの破片が落ちてきたことがあり、各段のロケットの地表落下は正常なことと言えるとした。

アメリカの専門誌『ナショナルジオグラフィック』のウェブサイトは5月8日、宇宙ゴミが人類の活動エリアに落下した例をいくつか挙げた。例えば1979年、アメリカの宇宙ステーション「スカイラブ」の破片がコントロールを失ってオーストラリア西部に落下したことや、1カ月ほど前にアメリカの航空宇宙メーカー「スペースX」のロケット「ファルコン9」がワシントン州の農場に落下した事件などだ。また、あるネットユーザーはツイッター上に比較表をまとめてアップした。その表の左側はアメリカの大手紙『ニューヨーク・ポスト』やCNN、CBS、イギリスのメディア『インディペンデント』などが、中国のロケットの残骸は「制御不能」とどれだけ大げさに書きたてたか、右側はこれらのメディアが過去、「ファルコン9」の残骸落下について「神秘的な光」「夜空を照らす」などと報じたかを表すものだった。

「北京週報日本語版」2021年5月11日

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