北京大学光華管理学院の副院長を務める張影教授は、「経済の発展に伴い、サプライサイドの変化によって、『購入ではなくレンタル』というスタイルが十分実現可能となり、人々の消費により多くの選択肢をもたらしている。さらに、消費者の好みが変化したことによって、より多くの生活に密着した物品がレンタル業に進出したことから、レンタル市場の発展がさらに促された」と分析している。

「購入せずにレンタルする」という消費スタイルに対して、「長期のレンタルもOK」とした人は34.8％、「短期のレンタルならOK」は49.9％、「レンタルは一切NG」は5.5％、「わからない」は9.8％だった。

「購入せずにレンタルする」は、生活の質に影響を及ぼすのだろうかという問いには、「影響を及ぼすと思う」と答えた人は35.5％、「影響は及ぼさない」は45.5％だった。「レンタルは生活の質を高める」と考える若者は17.6％、「わからない」とした人は19.1％だった。

張淼さんは、「レンタル経済は、その発展過程で、商品の供給源やレンタル条件など多くの面で質を高める必要がある。例えば、某ファッションレンタルプラットフォームでは、『レンタルは3着以上』という条件を設けているが、ジャケット1枚しか必要ない場合には、いささか厄介だ」とコメントしている。

物品をレンタルする場合の心配事や気がかりについて尋ねたところ、調査対象となった若者が最も心配していたことは、「レンタル手続において個人情報が漏えいする恐れがある（52.3％）」だった。このほか、「他人が使用した痕跡がある（51.7％）」、「レンタル品がかなり損耗しており、使用に問題がある（46.9％）」、「レンタル品の出所の質が保証されない（40.1％）」、「レンタル手続きが煩雑（36.9％）」、「レンタル品を損傷した場合の賠償基準が定かでない（32.0％）」、「サービスをめぐる問題が解決しづらい（16.8％）」が続いた。

「買わずにレンタルする」という消費スタイルについて、「個人の信用構築をより強化すべきで、返却予定時にはちゃんと返すべき」と提案する若者は59.8％に達し、「個人情報保護のために情報セキュリティをより強化すべき」は58.0％、「レンタル業界の規範化を強化し、レンタルプラットフォーム建設を完備すべき」は48.0％、「理性的なレンタルを実行し、ぜいたく品をひけらかすことは慎むべき」は45.1％、「借りる側の権利と責任を合理的に定め、消費者の権益を守るべき」は37.8％、「レンタルプラットフォームは市場ニーズを精確に把握し、同質化発展を避けるべき」は19.4％をそれぞれ占めた。（編集KM）

「人民網日本語版」2018年11月14日