〇「身近にいる若い人は、理性的な消費を実践していると思う」78.1％ 

調査によると、「身近にいる若い人は、理性的な消費を実践していると思う」と答えた若者は78.1％に上った。具体的に見ると、「身近にいる若い人は、理性的な消費を実践していると思う。彼らは、品質と実用性をより重視している」と答えた人は22.7％、55.4％が「理性的に商品を比較し、複数の店舗を比較し、買い物という行為をコントロールしている」としている。一方、「身近にいる若い人は、理性的な消費を実践しておらず、やみくもにブランドだけを追求していると思う」と答えた人は21.9％だった。

薛准教授は、「一人一人が、異なる消費環境のもとで、様々な影響による刺激を受けるため、あまり理性的とはいえない消費に関する決定をする可能性がある。だが、普通の人々にとって、このような理性的でない消費決定は、頻繁に繰り返されるわけではない。それに、当事者もその決定を顧みて、商品をキャンセルする、あるいは、次回の教訓とする可能性もある」との見方を示した。

有名ブランド商品について、「とても購入したい。きっと買うだろう」と答えた若者は20.4％、「よく考えて、自分が買える範囲内であれば購入する」とした人は71.8％、「買わない」は6.9％、「わからない」は1.0％をそれぞれ占めた。

薛准教授は、「今、社会全体の消費アップグレードが進んでおり、若者を含む消費層全体がいずれも自分自身の消費行為を矯正している。消費のアップグレードとは、消費構造の変化を意味しており、消費のレベルアップを反映している。消費のアップグレードの要因として、『消費アップグレ―ドの動力』と『消費アップグレードの可能性』の2点が考えらえる。消費のアップグレードを実現するためには、個人の可処分所得の上昇が不可欠であるため、世帯収入が消費のアップグレードの原動力となる。『政府がいかに税負担を軽減させ、雇用を増やし、国民が富を蓄えられるようにするか』、『メーカーがいかに技術レベルを引き上げ、コストダウンを実施し、人々に恩恵をもたらすか』、『消費者がいかに自分自身を引揚げ、富裕への道を開拓することで自分自身の消費能力を高めるか』などはいずれも、消費のアップグレード推進の鍵を握っている」とした。

調査回答者の年齢別構成をみると、「00後（2000年以降生まれ）」が2.5％、「90後（1990年代生まれ）が48.6％、「80後（1980年代生まれ）」が44.4％、「70後（1970年代生まれ）」が4.5％をそれぞれ占めた。男女比は、男性が51.5％、女性が48.5％だった。（編集KM）

「人民網日本語版」2018年10月24日