昼夜の別なく、全国民が「ネットショッピング・フリーク」と化しており、中国人の消費力が再び世界中を震撼させている。電子商取引大手各社は記録更新を繰り返し、中国市場における消費アップグレードの基盤が固められ、その勢いは増す一方だ。各種製品の売り上げランキングで、3C製品（コンピューター、通信、消費電子製品）の売上は他を大きく引き離し、とくに家庭用テレビは人気商品の一つとなっている。経済日報が報じた。

テレビ業界の先頭に立つシャープは、「ダブル11（11月11日のネットショッピングイベント）」に、全販売ルートを通じ、前年同期比406％増の25億元（1元は約17.0円）の売上を記録、家電販売ランキングのトップに立った。特に売れ行きが良かったのは、60インチや70インチの大画面テレビだった。シャープ製60インチ大画面テレビの販売量は4万台を超え、売り上げは1億6千万元（約27億1200万円）に上り、同社製カラーテレビの売り上げ総額の21.9％を占め、約2秒に1台売れた計算となる。70インチ大画面テレビも、「ダブル11」での売り上げが1億元（約16億9500万円）を突破した。業界専門家は、「60インチ、70インチを代表とする大画面テレビは、すでに中国の家庭用テレビの新たな基本仕様となり、家電消費の新成長スポットとなる見込みが高い」と予想している。

多くの市場データでは、今年の「ダブル11」の前に、55インチテレビが最も良く売れるサイズとなると予想されていた。だが、いざ蓋を開けてみると、60インチや70インチの大画面テレビが「新勢力」として台頭する形となった。富士康科技集団（フォックスコン）の陳振国・副総裁は、「大画面テレビが今後の市場の発展すう勢となっている。これは、人為的な操作あるいはブランド戦略の結果ではなく、人々が常により良い生活やよりハイスペックの商品を追求するためだ」と指摘した。陳副総裁は、今年起こった60インチ・70インチ大画面テレビブームは、来年には主流となり、大ヒットすると予想している。

業界専門家は、次の通り分析した。

「『ダブル11』に沸き起こった大画面テレビ購入ブームの背景には、2つの重要な要素がある。まず、大画面テレビの生産コストが低下し、消費者の選択肢の一つとなったことだ。シャープを例に挙げると、昨年、フォックスコンからの出資を受けた後、シャープはフォックスコンが持つ産業チェーンの優位性を借りて、品質を維持すると同時に生産要素を再編し加工率アップと供給チェーンの縮小を通じて量産規模を拡大し、生産コストを大幅に削減した。2番目に、家庭におけるインタラクティブの中心が、携帯端末の小さな画面から次第にテレビを中心とした大画面に戻って来たことだ。スマート化が進み、インタラクティブな娯楽機能がますます豊かになっているテレビは、まるで「大きな携帯端末」のような存在となっている。また、インターネットテレビや大画面テレビがもたらす、まるで映画館に居るかのような感覚は、小さな画面では決して味わえるものではないため、個室からリビングルームに集合するようになった家庭がますます増加している」。

テレビ画面は大きくなったが、リビングルームの広さに対する条件は下がっている。2Kから4K、さらには8Kに至るまで、最先端の映像表示技術が大型テレビに応用されるなか、人とテレビとの距離は短縮し続けている。例えば、60インチ大画面4Kテレビの場合、最も鑑賞に適した距離は約2.5メートル、8Kになると最適距離は60-70センチメートルまで短縮され、腕を伸ばせば届く距離でテレビを鑑賞できる。フォックスコンの陳副総裁は、「8K映像は『中国製造2025（今後10年間の中国製造業発展のロードマップ）』の基礎となるだけではなく、人類の未来生活を改善する重要な鍵を握っている」と指摘した。（編集KM）

「人民網日本語版」2017年11月22日