中国で初めて公映許可を取得した、中国で生存する元「慰安婦」たちに迫った長編ドキュメンタリー映画「二十二（TWENTY TWO）」は14日に公開されて以降、社会の各界で好評を博し、18日の時点で興行収入が7000万元（約11億5500万円）を超えた。同作品は低コストで、テーマも特殊、人気芸能人が出演しているわけでもなく、ヒットするとは予想されていなかったものの、これまでの定説を覆して大きな話題を呼んでいる。最近、日本のドキュメンタリー製作者である土井敏邦監督も、「日本も歴史と向き合い、このような作品を積極的に製作するべき」と、「二十二」を応援するコメントを寄せている。

多くのバックアップ得て公開4日でスクリーン占拠率が10％に

「二十二」公開前、製作会社や宣伝担当者は、「スクリーン占拠率1％で、20万人動員できるといい。第二次世界大戦中に慰安婦にされた中国人女性は20万人以上だったから」としていた。しかし、公開されると、社会の各界から応援する声が寄せられ、好評を博した。そして、高い座席占有率の波に乗り、スクリーン占拠率も興行収入も右肩上がりになり、公開1日目で予想を超えるヒットに。その結果、中国のドキュメンタリーの興行収入記録を次々に塗り替えた。

土井監督「日本も歴史と向き合いこのような作品を積極的に製作するべき」

近年、日本政府の「慰安婦」問題に対する姿勢には批判が集まっている。土井監督は「二十二」を鑑賞し、「力があり、クオリティの高いこのような作品は、日本のドキュメンタリー界でもこれまでに見たことがない。僕が見た中で最高の映画の一つ。戦争の加害者である日本は歴史と向き合い、責任を負い、このような作品を積極的に製作するべき。日本の監督たちが、これまでにこのようなテーマの映画を製作してこなかったことは恥ずべきこと」との見方を示した。

土井監督は以前、取材に対して、「日本政府は、広島と長崎に原子爆弾が落とされた悲劇に注目するよう、これまでずっと世界に呼び掛けてきた。しかし、過去を振り返ると、例えば、第二次世界大戦中に日本が中国に何をしたかという話になると、誰も発言しようとしなくなる。教科書からは、南京大虐殺や慰安婦など、日本が近隣諸国に対して行った悪行の内容が消し去られているにもかかわらず、自分たちが受けた傷については強調を続けている。自分の被害を強調して、自分が加害者として行ったことを覆い隠す典型的な行為」と指摘したことがある。（編集KN）

「人民網日本語版」2017年8月22日