国民全体のトレーニング意欲が高まる 

東京五輪は多くの人がスケボーやスポーツクライミングなどの新種目を知るきっかけになっただけでなく、中国国内のトレーニングブームも巻き起こした。五輪がスポーツへの注目を呼び起こし、多くの人が体を動かし始めた。スポーツ施設やトレーニングジムの中には顧客数が激増したところもある。

北京市朝陽区のバドミントン施設の責任者は、「8月は予約でいっぱい、今は9月、10月以降の分しか予約できない。例年の夏休みシーズンは生徒や学生が大勢予約しに来てプレーするが、今年は東京五輪の影響で、予約する方の中には大人がたくさん増えた。こうした方たちはバドミントンの試合を見てプレーできる場所を予約しようと考え、施設はさらに混み合うことになった。プレーしたいならかなり前から予約する必要がある」と話した。

バドミントン施設だけでなく、多くの人がトレーニング熱を再燃させ、プールやトレーニングジムなども非常に人気だ。北京市の王さんは取材に、「これまでジムに行ってもいつも三日坊主で、怠け癖がついて行かなくなるのが落ちだったが、ここ2週間は五輪を見て、選手たちのがんばっている姿にエネルギーをもらった。特に蘇炳添選手は走ることへの意欲を改めてかき立ててくれた。今は平日はいつもジムに行って走っている」と話した。

消費のレベルアップから産業の高度化まで 文化・スポーツ・ビジネス・旅行がより深く融合 

これまでの大規模なスポーツイベントでは、開催期間が終われば関連の消費への意欲が低下するのが常で、さらに今回は半年後に北京冬季五輪・パラリンピックが控えている。目下のこの五輪消費ブームをどうやって持続させたらいいだろうか。

大衆という基礎が、常にスポーツ消費のカギを握る。京東のビッグデータによると、2017年から2020年にかけて1人あたりスポーツ消費金額は増加を続けており、消費市場が最も大きいスポーツ種目はマラソン、バスケット、ヨガだった。ここから、スポーツの浸透率の高まりがうかがえる。

少し前に国務院が通達した「国民健康づくり計画（2021-2025年）」は、25年をめどに国民の健康づくりのための公共サービス体制をさらに整備し、日常的にスポーツで体を鍛える人々の割合を38.5％にまで高め、県（市・区）、郷・鎮（街道<エリア>）、行政村（コミュニティ）の公共健康づくり施設やコミュニティの「15分間健康づくり圏」（徒歩15分圏内に健康づくりができる施設があること）のフルカバーを実現し、全国のスポーツ産業を5兆元（1元は約17.3円）規模にまで拡大するとしている。

スポーツ市場の活力とスポーツ消費の意欲が絶えずかき立てられ、供給サイドにも規模拡大と質向上が求められるようになった。

南京財経大学の現代サービス業シンクタンクで首席専門家を務める張為付教授は、「中国国内経済の発展はすでにスポーツ消費と健康消費を追求する段階に到達した。特に新型コロナウイルス感染症の打撃の中、人々は体の健康とスポーツ・トレーニングにより注目するようになった。一方で、中国国内のスポーツ消費分野にはすでに整った産業チェーンが備わり、良好なビジネスエコシステムが国産スポーツブランドの誕生・発展を支えている。国内メーカーは上手くチャンスをつかみ、チャンスを拡大・発展させ、最終的に長く続く発展の原動力と競争力を形成する必要がある。今回の五輪消費ブームの場合、関連企業がより『新しい』製品と『新しい』サービスを絶えず打ち出して、消費者の絶えず変化するニーズに応え、新たな消費の成長源を育成し、自身の競争力を高めなければ、消費ブームを続かせることはできない」と述べた。

専門家は、「スポーツ消費をより質の高い発展へ向かわせようとするなら、スポーツ産業のレベルアップが必ずこれに追いついていなければならず、文化・スポーツ・ビジネス・旅行の深い融合に向かわなければならない」と指摘。張氏は、「2022年北京冬季五輪・パラリンピックがまもなく開催され、スポーツ消費とスポーツ産業は引き続き急速発展のチャンス期を迎えるが、感染症がリバウンドし長期的に存在することのマイナス影響も受ける。スポーツ消費を押し上げ、スポーツ産業の高度化を推進したいなら、文化・スポーツ・ビジネス・旅行の融合がさらに新技術や新モデル、新業態へと向かっていくことが必要になる」との見方を示した。（人民網日本語版論説員）

「人民網日本語版」2021年8月12日