CO2排出削減の実現では、建築も同様に歩みを進めなければならない。清華大学の江億教授は、「将来的には、各地の居住空間やオフィスの建築建造、そしてその運用において、すべて電化を実現する。各種の建築物の表面には可能な限り太陽光発電設備が設置されて発電を行なうとともに、建築物の中には分散型の蓄電システムが構築される。同時に周辺の駐車場を利用し、スマート充電ポールを通じて新エネ車とつながる。建築物の内部には直流配電システムが構築され、建築物のフレキシブルな電力利用を実現する。中国の北方地域が冬の集中暖房で大量のCO2を排出することについても、技術の探求を通じて徐々に電化への代替を進め、冬の熱供給におけるCO2排出ゼロの熱源を実現することになるだろう」と説明した。

杜氏は、「建築物の汚染物質排出削減と電化がカギだ。将来の暖房、冷房、照明、調理、家電はすべて電化され、より多くの省エネ・汚染物質排出削減型スマートホーム製品を生み出し、電力の自家発電・自家消費さえ可能になるだろう。こうした方法を通じて、中国には大勢のエネルギー『生産消費者』が生まれ、エネルギー構造を変化させ改善できるだけでなく、新たな業態や局面も作り出すことになるだろう」と述べた。

ゴミ分別と省エネ・汚染物資排出削減が完全に生活の一部に

杜氏は、「CO2の排出削減には循環型経済の発展が必要だ。各都市の固体廃棄物の資源化利用のレベルは現代化のレベルを示す必須の指標だ。そのため、ゴミの埋め立てを減らすためには、ゴミを高度に資源化させ、根本のところで分別をしっかり行なわなければならない。現在、中国の一部都市は『廃棄ゼロ都市』のテスト事業を進めており、固体廃棄物の環境への影響を最小限にするよう努力している。中国は将来、『廃棄ゼロ社会』に向かうだろう」と述べた。

カーボンニュートラルの目標を実現するためのルートには汚染物資排出削減だけでなく、CO2吸収もある。植樹や造林をして、森林のCO2吸収量を増やすことが有力な措置になる。ここから予見できるのは、「植樹造林を強化し、植生被覆率を向上させ、大自然をCO2の運搬役にする」という環境保護の理念がこれからますます人々の心に深く入り込み、行動にも現れるようになるということだ。杜氏は、「炭素排出量取引、気候の取り組みへの投融資、エネルギーモデル転換ファンド、CO2除去技術、CO2利用技術などがCO2排出削減を誘導する政策ツールと新技術の特徴になり、また新たな投資の注目点と産業発展のチャンスを形成することになり、多くの人々の生活に影響を与える」と指摘した。

同会議に出席した多くの科学者から見ると、CO2排出ピークアウトとカーボンニュートラルの目標確立に関わりがある社会の側面は実に広く、すでにエネルギーや交通などの具体的な領域をこえており、将来の人類社会にもたらす変革の意義は、蒸気機関車や電気、原子力エネルギー、コンピューターの誕生にも引けを取らない。一方、目標の達成に必要なことは、社会が上から下まで全体で共に努力することだ。杜氏は、「CO2排出ピークアウトとカーボンニュートラルは経済社会の進歩と生態文明の建設を深いレベルで推進し、経済、エネルギー、環境、気候のウィンウィンと持続可能な発展を実現することになる」と述べた。（人民網日本語版論説員）

「人民網日本語版」2021年4月23日