ロイターは2019年前期の中国経済を「予想以上に安定している」と評価した。これは、国際社会が現在の中国経済の動向に対する大方の見方とも一致している。4月以降、国際通貨基金（IMF）、シティバンク、エヌ・エイ、JPモルガン・チェーなど海外の金融機構が次々と今年の中国経済の成長予想を上方修正し、中国経済の見通しに楽観的な見方を示している。人民日報が報じた。

巨大な経済規模を武器に急速に成長し、最大の発展途上国として、小康社会（ややゆとりのある社会）の全面的な完成を目指し、世界最大の貨物貿易国として開放を継続的に拡大するなどの取り組みにより、自国が高い品質の発展を遂げるための能力を高めると同時に、世界経済の原動力をさらに強固なものにしている。その勢いはとどまるどころか、強まるばかりで、「崖っぷち説」や「崩壊論」といったでたらめな論調は自滅していった。今、多くの人が、中国経済は強固で、そこには無限のポテンシャルを秘めているとの確信を一層強めている。

そのポテンシャルの源は経済構造の最適化だ。投資や輸出と比べて、消費はさらに安定している。1-3月期、中国の消費・支出の成長の経済成長に対する寄与率は65.1％と、消費が引き続き経済成長を牽引した。中国経済がタフであるカギはそこにある。ある海外の学者は、中国の中所得グループが長期にわたって拡大を続けると、2030年までに、中国の消費支出は14兆3000億ドル（1ドルは約109.76円）に達し、世界全体の22％を占めるようになると予測している。

発展に融通の余地が巨大であることもポテンシャルの源の一つ。中国は新型工業化、情報化、都市化、農業の現代化を同時に進める中で、発展の原動力とスペースを生み出し続けている。今年1-3月期、中国生態保護・環境改善事業、教育、製造業技術改革などの分野の課題解決に投じた資金は、前年同期比で43％増、14.7％増、16.9％増と、同期の固定資産投資（農家を含まず）の増加幅6.3％をいずれも大きく上回った。発展における不均衡、不十分という問題を解決するための強大な国内市場が急速に形成されており、中国経済はまだ巨大な成長のポテンシャルを秘めている。

新しい原動力への入れ替えもポテンシャルの源の一つ。1分当たり7件の特許が出願され、1時間当たり約25万人が高速鉄道を利用し、1日当たり約1万6500社の新しい企業が設立し、世界で最薄いガラス、最も軽い地下鉄、最大の水陸両用機が製造され、世界最長の海峡大橋が建設されるなど、イノベーション発展戦略が一歩踏み込んで実施されるにつれ、中国の研究開発への資金投入が国内総生産（GDP）に占める割合は既に欧州連合（EU）を上回るようになっている。戦略性新興産業やシェアリングエコノミーなどを代表とする新原動力が拡大を続け、中国の高い品質の発展の原動力も強化されている。

強固でタフなポテンシャルは、天から降ってきたわけでは決してなく、何もせずに他人の努力の成果を享受しているわけでも決してない。タフな経済を形成するためには、政策や体制のメカニズムなどをカギとなる時期に必要に応じて変更を加えることで、一層效率良く経済活動を刺激し、経済の活力が十分に発揮されるようにしなければならない。中国経済が長期にわたって好転している基礎は一層強化され、中国の発展の融通の余地と変化に対応する能力が向上を続けているのは、習近平国家主席を中心とする党中央が全体的な局面を掌握し、科学的に決定を下しているからだ。2018年末の時点で、中国共産党第18期中央委員会第3回全体会議で提起された重大改革対策336項目のうち95％以上が実施された。供給側の構造改革をメインとする立場を断固として堅持し、中国経済が株価の回復、コストの削減、利益の改善、自信の強化の良い循環を保つよう促進しなければならない。そして、一刻を争う改革の精神を刺激し、開放の足並みを一層加速させ、中国経済が力強く前進して、新たな高みへと上がることができるようサポートしなければならない。

米誌「フォーブス」は2017年、「中国経済の奇跡は終わっておらず、第二段階に入った」と評価した。強風や大波の中で発展を遂げてきた中国経済は、ここ100年で最も大きな変化の時を迎えており、歴史的チャンスを掴み、積極的に攻撃に出て、改革開放を深化させ続け、高い品質の発展を推進し続けることで、風や雨、波をものともせずに進んでいく能力を身につけて、新しい、そしてより大きな奇跡を起こしていくことになるだろう。（編集KN）

「人民網日本語版」2019年5月14日