数日前、北京市にあるショッピングモール・朝陽大悦城のブランド衣料品店で男性が服を買った。会計時に携帯電話の番号を伝えると、店員から「お客様は（ネット通販の）天猫（Tmall）の旗艦店でお買い上げになったことがあり、すでに会員になっておられるので、会員価格になります」と告げられた。家に帰ってから、確かにそのブランドのネット店舗で買い物したことがあるのを思い出した。オンラインとオフラインの消費記録が連動することで、消費者は驚くべき「切れ目のない」会員サービスを受けられるようになる。将来は、こうした革新的消費体験がますます頻繁に出現するとみられる。

2月20日、アリババと百聯は戦略的協力をスタートすると発表した。双方はビッグデータとネット技術をよりどころに、全業態の融合革新、新小売技術の研究開発、高効率の供給チェーンの統合、会員システムの相互接続、決済・金融サービスの相互連携、物流システムでの共同の6方面で全方位的な協力を展開していく。

アリババと百聯の協力イメージでは、消費者はインターネット、仮想現実（VR）、拡張現実（AR）、複合現実（MR）の技術を通じ、家にいながら上海の南京路をぶらぶらできるようになる。知覚、データ、認証連携（フェデレーション）、計算を通じて、自分向けに設計された独自の街歩きルートをたどれるようになる。店の陳列棚はすべて電子化され、すべての商品は一日に何回、顧客が手に取り、試着し、購入したかを記録され、一定の時間が経てば、南京路のすべての店がデータの変化に基づいてブランドや品揃えを調節するようになるという。

京東もオフラインで「京選空間」と名付けた実店舗の配置を着々と進めており、北京と重慶には試験店舗も開設している。家電事業では17年にオフライン体験店1万店を開設する予定で、一度は通販の打撃によって縮小したオフライン実店舗が、今、体験店という新たな面もちで小売産業に「回帰」し始めた。（編集KS）

「人民網日本語版」2017年3月6日