「中国のテック大手が医療産業再構築の面で大活躍している」。米ブルームバーグは記事の中で、中国インターネット医療プラットフォームで目にした光景について、「北京市中心部の新しいオフィスの2階では、イヤホンをつけた人々が並んで座り、キーボードを素早く叩いていた。「内科」「小児科」「産婦人科」などと書かれたプレートがなければ、コールセンターの職員と誤解されやすい」と述べている。人民日報海外版が伝えた。

米ウォール・ストリート・ジャーナル（電子版）は、「中国テック企業の努力により、百万人に上る人がオンライン医療の利用を開始した。業界内のアナリストは、「これは十数億の人口を持つ国の医療サービス提供手段が分水嶺を迎えたことを意味し、世界のリモート医療発展の一つの見本となる」と述べた。専門家は、「中国はすでに世界で最も先進的なデジタル医療システムを持つ」と指摘した。関連データによると、昨年末から今夏にかけて、中国の遠隔医療提供業者は150社弱から600社近くに激増した。中国は近年措置を講じ、遠隔医療の発展を促進している。初級医療体制の強化により、大病院の混雑を解消しようとしている」と伝えた。

インターネット医療はすでに中国で長年発展している。サービス内容は徐々に受付・問診中心からより多様化した方向に発展している。慢性疾患、医薬品EC、医療情報プラットフォームなどの細分化領域で数多くの代表的な企業が誕生している。中国のインターネット医療は現在、安定発展の段階に入っている。主な応用内容は、オンライン受付、オンライン相談・問診、個人検査報告の閲覧、医師の情報閲覧などに限られ、長期医療面のサポートは相対的に不足している。そのためインターネット医療はオフライン医療の補助であり、レベル別受診で一定の効果がある。

新型コロナウイルス感染症の流行中に、インターネット医療は加速的に発展した。供給側を見ると、感染症により大量のオフライン医療資源が使用され、医療従事者が平時より不足した。オフライン問診モデルをオンラインに移すことで、医療資源や人員の不足を効果的に和らげ、「医療サービスを利用できない」という局面を回避した。需要側を見ると、感染対策の需要により、人々が外出を極力控え、病院で受診する意欲が大幅に低下した。これはある程度で患者のオンライン受診の需要を生み、よくある軽い病気と症状により便利な問診ルートができた。

インターネット医療の幅広い応用は、住民の受診・問診の効率を大幅に上げた。オンライン受付で時間を節約するとともに、公平性を保証できる。オンライン問診により人々は外に出なくてもよくある病気に対処でき、医療資源がより合理的に分配される。広義的に言うと、デジタル技術はさらに多くの面で従来の医療業界に可能性を与えることができる。さまざまな携帯しやすい機器により、患者の各種バイタルサインを持続的にモニタリングし、関連指標の早期警報を速やかに行うことで、患者と医師がより良く病状の変化を把握し、より効果的に疾病の治療を行うようにすることができる。（編集YF）

「人民網日本語版」2020年11月3日