6月18日は、中国の大手オンラインショッピングサイト「京東商城（jd.com）」の設立記念日であり、同サイトによる「記念セール」が実施されていたが、これに便乗して他の大手ショッピングモール「蘇寧易購」「天猫」「国美網」などが特別セールを実施したことで、ごく普通の日から一大ホリデー商戦日へと様変わりした。まさに「祭日があれば祝い、祭日がなければ祭日を作ってでも祝う」というのが中国だ。一方、隣国日本の状況は中国とは大きく異なっている。中国広播網が伝えた。

日本はインターネット通販(EC)が非常に発達している国で、ネット通販普及率は世界でトップクラスにある。現在、日本最大のECモールは楽天市場で、会員は8000万人に達し、日本の全人口の約65％を占めている。また、Amazonやヤフーショッピングの会員数もそれぞれ2000万人以上となっており、この3つのショッピングモールの会員数は全人口を超え、基本的に日本のネット通販市場を3分割している状態だ。このほか、注目に値するのは、日本のネット通販市場の主力は若者ではなく、高齢者であることだ。高齢者は外出するのが不便で、居住地域も辺鄙なところが多く、年齢を増すごとに体力も低下し、商店街で物を買うのが不便になるため、多くの人がECサイトやECモールで物を買うことを学ぶ。日本がかつて発表した統計によると、85％の人がネット通販を利用したことがあり、うち大部分が高齢者であるという。