このドキュメンタリーでは、数多くの思いもよらぬ歴史のエピソードが紹介されている。同ドキュメンタリーの歴史顧問、元中国社会科学院近代史研究室研究員の歩平氏の話では、中国の歴史書物には「１９４５年８月１５日、日本は無条件降伏した」と書いてあるが、実は、日本天皇の言葉や「詔勅」には「降伏」や「敗戦」という言葉がまったく出てこない。天皇が使ったのは「終戦」である。そして天皇は、同盟国から爆弾を投下されたため、日本は米英中ソ四国共同宣言を受け入れざるを得ないのであり、当初戦争を起したのは日本の「自存」と東アジアの「安定」のためであったと述べている。在日中国人作家の蒋豊氏は次のように語っている。「１９７２年の中日国交正常化以来、日本は正式な文書や公式の場で中国に対して２２回謝罪している、と日本人はよく言う。しかし、毎回謝罪から１カ月もたたないうちに右翼政治家がそれを否定するということが繰り返されてきた。さらに受け入れられないのは、靖国神社には倒幕運動から近代日本の侵略戦争までの戦死者２４６万人が祀られているが、そこには A級戦犯１４人も含まれていることだ。１９４５年から今まで、計１５人の日本の首相が合計６８回靖国神社を参拝した」。

このドキュメンタリーから分かるように、日本は国家政策面や思想意識面において、戦争への反省と贖罪の措置がまだ足りていない。専門家は次のように指摘している。事実を抹殺する以外にも、恐るべきことに、日本の右翼過激派は人道主義、基本的人権、人の命をないがしろにしている。現在、日本の一部の影響力ある人々は、戦争におけるさまざまな人道に反する罪を反省せず、被害国からの理解と信頼を得て自国の国際的名声を再建するように努力することもなく、むしろ侵略の歴史を否定し、ひいては美化することばかりを考え、被害国としての立場や日本国民の戦争における悲惨な境遇を強調し、戦争の責任を回避している。日本政府は隣国の重大な関心と自国の国民の反対を顧みず、憲法解釈変更などの手段を通じて、事実上の地域軍備競争を起こし、衝突を作り出し、地域の強い不安を引き起こしている。

「第２次世界大戦の硝煙はとうの昔に消えたが、あの恐ろしい殺戮と戦争で死んでいった６０００万の命はわれわれにこう訴えている。戦火が燃え上がると、誰も巻き込まれずにいることはできない。ある民族が真にその歴史を反省することができなければ、それは人類の未来に対し責任を負えないことを意味している。われわれは平和を願い、すべての国と民族が真に戦後を乗り越えて、平和でいられることを祈っている」（『光と闇』の締めくくりの言葉）。このドキュメンタリーは、平和への願いのほかにも、平和的発展の道を歩み、世界平和を維持する中国のゆるぎない意志も伝えている。

「北京週報日本語版」2015年6月29日