だがこの基調は依然脆弱であり、中日関係に依然として不確定要素が存在することも否定できない。今年は世界反ファシズム戦争勝利70周年であり、中日関係にとって特殊かつ敏感な年だ。もし日本が歴史問題を適切に処理すれば、この特殊かつ敏感な年は対中関係を大幅に改善するチャンスとなる。反対に、歴史問題を真摯に直視しないのなら、この特殊かつ敏感な年は日本にとって厄年となり、中日関係発展の見通しは暗い影に覆われる。

日本右翼の長年の行いのため、歴史や中国に関する問題における日本国内のネガティブな動向が一夜で変わることはあり得ない。両国関係が今後健全で安定した発展を実現するには、日本側が中国側と同じ方向に向かう必要がある。この点において、民間勢力の役割は不可欠だ。中日関係の好転を後押しするには、民間友好勢力の支持が不可欠だ。習主席が指摘したように「中日友好の基礎は民間にあり、中日関係の前途は両国民の手中に握られている。両国関係の発展が順調でない時こそ、両国各界の人々が積極的に行動し、民間交流を強化し、両国関係の改善と発展に向けた条件と環境を整える必要がある」のだ。

2千年余りの中日交流史の主旋律は平和友好だった。この主旋律は両国民の共通利益に合致する。新たな歴史的条件の下、両国が平和友好という主旋律を引き続き奏で、平和友好を保つことができれば、両国民にとって幸いなことだ。中日は両国民が共に喜ぶことをすべきだ。（編集NA）

「人民網日本語版」2015年5月29日