什刹海、南鑼鼓巷、胡同、四合院を訪れ、北京の古い文化を体験する。これは普通の外国人観光客にとって北京観光の目的だと言える。だが最近訪問した日本の人々によるこれらの体験には、別の意味があった。（文：華益文・国際問題専門家。人民日報海外版コラム「望海楼」掲載）

彼らは「日中観光文化交流団」のメンバーであり、与党自民党の二階俊博総務会長に率いられた、政治、経済、観光、文芸など日本各界の人々3000人からなる、近年では大規模な訪中団だ。中日関係が特殊な時期にある中、この盛大な民間交流には両国のメディア、さらには国際社会が強く注目した。さらに注目されたのは、習近平国家主席が代表団に接見し、中日友好交流大会に出席して、現在の中日関係について談話を発表したことだ。

この活動は少なくとも2つのメッセージを伝えた。第1に、日本国内には中日関係改善を支持し、期待する人が多くおり、民間の対中友好勢力は両国関係の改善と発展を実際の行動によって後押しすることを望んでいる。実際、戦後日本の民間勢力は一貫して中日関係の前進を後押しする重要な要素であり、たとえ両国関係が冷え込んだ時でも、中日友好団体の民間交流活動が中断することはなかった。今回日本の3000人余りの代表団は形式上、観光や文化交流を行ったが、実際には中日友好の雰囲気を醸成し、中日関係の一層の改善を後押しすることを意図していた。

第2に、中国政府は中日関係を強く重視し、中日間の民間友好交流を支持している。習主席が中日友好交流大会での談話で述べたように、中日関係が困難を何度も経験しようとも、中日関係の発展を強く重視するという中国政府の基本方針が変わったことはなく、今後も変わることはない。これは中日関係の大局的、長期的観点に立って確立した方針だ。中日関係がいまだ困難を脱しない中、中国最高指導者が日本の民間人士と面会した。これ自体が両国関係の一層の改善を後押しする中国側の誠実な姿勢を体現している。

昨年11月に中日が両国関係の扱いと改善について4つの原則的共通認識にいたり、両国首脳が会談して以来、中日関係はたゆまぬ改善の基調を呈し、両国間の対話・協議制度が徐々に再開され、民間交流が加速し、ハイレベル接触も増えている。両国民は両国関係の改善を喜び、歓迎している。中国人観光客の訪日人数が昨年増加したことも、両国関係の改善を反映している。