ある研究によると、中国の二酸化炭素排出量は過去と比較して大幅に増加したにも関わらず、それが気候変動に与えている影響は平均10％で、意外にもずっと同じレベルを保っているという。科学者は、1750年から2010年までの間、中国における地球温暖化への影響はずっと8％～12％であることを発見した。

ドイツの国際放送ドイチェ・ヴェレのウェブサイトの3月16日付の報道によると、研究者の一人である北京大学の李本綱氏は、「排出量の一部は大気の温度を上昇させており、また違う部分は大気の温度を低下させていることを発見した」と話す。従って、中国がもたらした影響は比較的安定していると言える。

「ネイチャー」紙で発表されたこの研究は気候変動に関する交渉に影響をもたらす可能性がある。中国とフランスの研究者によると、これは中国が地球温暖化対策におけるシェアを初めて計算したものであるという。

報道では、中国は世界1の二酸化炭素排出国であるが、新興国は発展する権利を有し、工業国は歴史的観点からより大きな責任を負担する必要があるとしている。また同研究では、中国のシェアを認識し、2015年12月のパリ気候変動枠組条約第21回締約国会議（COP21）での「異なる責任を共同で負担する」という原則は非常に重要であるとしている。

李氏は「私達はこれまで中国がいったい何の責任を負うべきなのかを知らなかった」という。しかし今、気候変動交渉には「客観的」根拠がある。

英国リーズ大学の研究者で上述の研究に参加していないドミニク・スプラクレン氏は、「一部の有害物質が気候冷却効果があるのは早くから知られているところだが、この生物地球化学と気候科学を結び付けた研究結果は『注目に値する』」と語る。また彼は、「有害物質の気候への影響は非常に複雑であり、関連する研究を更に進める必要がある」と強調する。(編集JK)

「人民網日本語版」2016年3月21日