人工知能（AI）業界の発展が近年、注目を浴びている。全スマート、非接触、より効率的といった応用価値があるため、サービスロボットにはより多くのシーンで応用できる可能性があることに多くの人が気づいている。特に外食業界ではロボットの需要が拡大を続けている。ロボットレストラン、無人レストラン、スマートレストランが徐々にホットなワードになっている。

調査会社・智研諮訊がこのほど発表した報告書によると、中国のロボット市場の規模は今年、100億ドルを突破する見通しだ。技術による生産性の向上、低品質・低付加価値の労働構造の改善が現在、外食業界のモデルチェンジのカギになっている。ロボットは外食業のスマート化アップグレードを促すテクノロジー成果だ。ロボットレストランは「ポストコロナ時代」に、複数の段階で人と人の接触を減らしている。こうしたレストランでの食事方法は現在の状況の需要に合致し、今後の流れを示している。

碧桂園傘下の千璽外食ロボット集団による「FOODOM（天降美食王）」ロボット複合型レストランが6月、広東省仏山市順徳区で正式に開業した。面積は約2000平方メートルで、中国料理、火鍋、ファーストフードの3大業態をカバーし、最新のテクノロジー、製品、システム、業態を集中的に示している。この複合型外食施設はテクノロジー満載の新たな外食の場になった。

同レストランでは、炒め物、土鍋飯、ビーフンなどを作る20数種類のロボットが集中的に「勤務」している。利用客がコードをスキャンし注文すると、ロボットアームが直ちに調理を開始する。AGV（無人搬送車）が頭上のレールを使い安定的に走行し、皿に盛り付けた料理をスピーディに「頭上」からテーブルに届ける。

業界関係者によると、調理ロボットとAGVは実際の操作において、調理師や店員の接触・飛沫という2種類の感染経路を断つことができる。また、レストランでロボットを使うことで、飲食業界の人件費削減などを促進できる。

専門家によると、「インターネット+」が各種外食ロボット市場の急成長を促している。店員をサービスに回帰させ、調理及び配膳という重複した機械的な作業を完全にロボットに委ねることができる。これはスマート外食の効率的な戦略だ。（編集YF）

「人民網日本語版」2020年7月7日