米AP通信のある記者は、「ＩＯＣにとって、張家口市と共同開催する北京での開催は、安全で信頼できる選択。開催により、国民3億人がウインタースポーツに興じさせるという約束も、ウインタースポーツ産業・市場の活性化につながる」と分析している。

日本の共同通信は、「北京は今回、立候補の時点で、メリットばかりを上げることはなかった。氷上競技の会場と雪上競技の会場が遠く離れていることに加え、自然の雪が不足している現状に、北京は失敗の可能性も考えざるを得なかった。そのため、冬季五輪競技を得意とするカザフスタン・アルマトイが優勢と見られていた。しかし、北京の立候補代表団は、人工雪や十分な水量、建設中の北京と内蒙古（モンゴル）自治区包頭(パオトウ)市を結ぶ高速鉄道などを材料に、2022年の冬季五輪開催は問題ないと何度も強調してきた」と北京の勝利が「ダークホースの勝利」であると描写した。

その他、英国、フランス、ブラジル、アルゼンチンなどのメディアが、各公式サイトで北京での開催を決定と同時に伝えた。ほとんどのメディアが、史上初の夏冬両大会開催を決めた北京は、五輪の貴重な遺産となると期待感を示している。（編集KN）

「人民網日本語版」2015年8月3日