損失の泥沼に陥ったソニーの携帯電話子会社・ソニーモバイルコミュニケーションズが、持続的な「ダイエット」に取り組んでいる。4日に伝えられたところによると、ソニーモバイルはスウェーデンで1千人規模のリストラを敢行する予定で、これには正社員575人と契約社員400人が含まれる。リストラ後、スウェーデンの社員数はわずか1200人になるという。「北京商報」が伝えた。

今回のリストラの範囲は細分化されたほぼすべての部門に及び、対象は管理職から技術者までと幅広い。ソニーモバイルは今年2月、世界全体で約2100人をリストラし、社員を精査して5千人に減らすことを明らかにした。これに先立つ昨年末には、中国エリアでの大規模リストラ計画が明らかになり、一部社員が「暴力的だ」として抗議行動を行った。またソニーモバイルは中国市場におけるスマートフォン業務をすでに縮小している。

ソニーモバイルがたびたび「リストラの大なた」を担ぎ出す背後には、長期にわたる損失という現実がある。ソニーグループ全体では過去7年度のうち6年度が赤字で、今年3月までの2014年度は、売上高が8兆2159億円、損失額が1260億円だった。最も足を引っ張ったのはモバイル通信部門で、14年度の営業損失は2204億円に上り、営業損失が最も深刻な部門になった。

グローバルスマホ市場ランキングの上位10社をみると、ソニーはとっくの昔に姿を消しており、登場するのはアップルやサムスンのほか、華為、小米、酷派などの中国メーカーたちだ。こうした状況の中、ソニーグループはモバイル事業部門の切り離しを再三表明してきた。業界ウォッチャーは、「ソニーのスマホ事業は長らくうまくいっていない。市場の圧力を受けて、事業売却が行われるのはおそらく時間の問題だろう」との見方を示す。（編集KS）

「人民網日本語版」2015年6月5日