日本メディアが14日発表した世論調査の結果は、同じ第2次大戦の敗戦国でありながら日本は戦争の歴史についての教育の充実度がドイツにはるかに劣り、これが日本社会の歴史認識に明らかな偏りをもたらしていることをはっきりと示した。新華網が伝えた。

朝日新聞社が日独国民を対象に行った世論調査によると、半数近くのドイツ人がナチスドイツによる戦争の歴史について学校で「しっかりと教わった」と答えたのに対して、日本では戦争の歴史について「しっかりと教わった」との回答は13％に過ぎず、「しっかりとは教わらなかった」との回答が8割近くに上った。

第2次大戦勝利後、反ファシズム戦争同盟国は戦争を発動した日独の戦犯に対して東京とニュルンベルクで裁判を行った。世論調査ではドイツ人の68％がニュルンベルク裁判の内容を知っていると回答したのに対して、日本人で東京裁判の内容を知っているのは33％に過ぎなかった。また「知っている」と答えた日本人のうち、32％が東京裁判を「不当な裁判」と認識。ニュルンベルク裁判を「不当」と認識するドイツ人はわずか8％だった。

正しい歴史教育の欠如は、日本社会の歴史認識に明らかな偏りをもたらしている。日本の発動した戦争の性質について、日本人の46％が「侵略戦争」であると同時に「自衛戦争」でもあると考えており、「侵略戦争」と認識しているのはわずか3割だった。だが同時に、当時の戦争に対する日本の清算の努力は「まだ不十分」と認める日本人も65％に上った。

日本の戦争の歴史についての教育と認識の偏りは、被害を与えた近隣国との戦後の和解への努力不足を招いている。世論調査によると、ドイツでは被害を与えた近隣国と「うまくいっている」との回答が94％で、このうち「大いにうまくいっている」は39％に上った。一方日本では「うまくいっている」は46％、このうち「大いにうまくいっている」は1％に過ぎなかった。（編集NA）

「人民網日本語版」2015年4月15日