東芝はこのほど、「水素エネルギー研究開発センター」を設立したことを発表した。2020年東京オリンピックの開催までに、水素発電に関連した技術や設備を開発、オリンピック施設での運用を目指す。水素エネルギーの最大の特徴は、大量貯蔵が可能であり、浪費を抑え、CO2のゼロエミッション化を実現できる点で、最先端を行く再生可能エネルギー技術である。経済日報が報じた。

日立製作所は、オリンピック開催中の渋滞緩和に向けたシステム開発に取り組んでいる。同システムは、最先端の電子情報技術を導入、GPSを利用して、速やかに交通渋滞を緩和する。NECの小型無人飛行機研究は、すでに実用段階に近づいている。この小型無人飛行機は、精度の高い電子監視システムを装備、空中から地上を全面的にモニタリングすることが可能で、オリンピック開催中の警備業務に運用される。このほか、パナソニックはこのほど、会話時に使用できる、ウェアラブルの多言語対応自動翻訳機を開発した。

東京オリンピック開催による経済波及効果は18兆円と見込まれている。日本の大企業各社は、ありとあらゆる手を尽くし、関連各市場でのシェア拡大を狙っている。特に、最も効果が高い方法は、実用価値を備えた新技術や新製品の研究開発だ。このような研究開発は、市場における効率の最大化をもたらすだけではなく、企業イメージのアップや影響力の拡大に対する効果も大いに期待できる。（編集KM）

「人民網日本語版」2015年4月10日