1日に行われた全国環境モニタリング現場会議で、環境保護部（環境保護省）の呉暁青副部長は、今後の科学的な大気汚染対策を支援するために、北京、天津、石家荘など大気汚染対策重点都市9カ所の汚染源分析作業を完了したと明らかにした。中青在線が伝えた。

研究結果によると、自動車や工業生産、石炭利用、粉塵などが現在の中国の多くの都市で大気中に浮遊している粒子状物質の主な汚染源で約85—90%を占める。そのうち北京、杭州、広州、深センの主な汚染源は自動車で、石家荘、南京は石炭利用、天津、上海、寧波はそれぞれ粉塵、流動源、工業生産となっている。（編集YH）

「人民網日本語版」2015年4月2日