1980年代から90年代にかけて、日本の家電が世界中で一世を風靡した。家電産業は日本経済の高度成長を牽引するエンジンとなり、世界市場では「メードインジャパン」が高い評価の目印となった。だが時は移り変わり、状況も変化し、21世紀になると日本の家電メーカーは国際的な厳しい競争の中で力不足に陥り、韓国や中国といった優れた後発組に追い抜かれ、経営は苦境に陥った。「新華網」が伝えた。

▽「家電王国」の神話は破れた

ソニーは最近、スマートフォン（多機能携帯電話）やテレビなどの家電製品の売上が低迷を続けていることを受けて、2014年度には2300億円という巨額の損失が出るとの予測を発表した。ソニーが巨額の損失を出すのは、08年以降の7年間でこれが6回目だ。

21世紀初め、シャープなど各社は次世代フラットテレビの重点を液晶テレビに置いたが、パナソニックはプラズマテレビに置いた。液晶技術の発展にともない、60インチ以上の大型ディスプレーが誕生し、消費電力の少なさと使用寿命の長さなどの強みから、消費者の人気を集めた。一方、パナソニックは11年、2100億円を投じて設立した兵庫県尼崎市のプラズマテレビ工場をわずか1年半で閉鎖することを余儀なくされた。

シャープも勝者ではない。消費者の心理と市場の動向をつかみきれなかったため、大画面液晶テレビで賭に出ることにし、4200億円を投入して世界最大規模の60インチ液晶テレビを年間600万台生産できる工場を設立したが、期待したほど市場は広がらず、売上も今ひとつで、11年下半期以降は稼働率が50％を下回り、大きな損失を出した。シャープも痛い代償を支払ったのだ。

▽産業のモデル転換 囲みを破って活路を

ここ数年、ソニー、パナソニック、シャープ、日立、東芝、三菱、NECなど、かつては一世を風靡した日本の代表的家電メーカーは、経営困難に陥るか、家電市場から抜け出して別に活路を見い出そうとすることになった。