ベルギー中華華僑団体は共同声明で「安倍晋三は世界の人々の反対も顧みずに大罪を犯し、靖国神社を参拝した。これは反ファシズム戦争の勝利の成果と国際秩序、日本の侵略戦争への確定判決を覆す企てだ。日本右翼は情勢をはっきりと認識し、歴史を直視し、過ちを認めなければならない。さもなくば災いが自らに跳ね返るだけだ」と指摘した。

■メディアも大きな扱い

特に目立つのが中国語メディアの反応だ。米国で発行されている中国語紙・中華商報は昨年12月28日の社説で「発足から満1年の安倍政権は、日本を危険な軍国主義の道へ導きつつある。これがアジア太平洋の平和を損なうのは必至であり、最終的には日本を引き続き歴史の被告席に立たせるだけだ」と指摘した。

ニューメディアも論戦に参加している。1月11日に中国の王魯彤駐ニュージーランド大使が現地主流紙、ドミニオン・ポストに寄稿すると、張漢華・中国ニュージーランド商業会議所会長が寄稿のスクリーンショットをWeChatに転載。それから4時間で国内外のフォロワー複数から反響があった。