最近オーストラリア、カザフスタン、イタリア、パキスタン、スペイン、韓国など各国駐在の中国大使らが現地主流メディアへの寄稿やインタビューを通じて、靖国神社を参拝し、歴史を無視する日本の安倍晋三首相の行為を次々に糾弾し、国際社会の広範な注目と共鳴を呼んでいる。

オーストラリア・シドニー大学のピーター・ホール教授は人民日報の取材に「中国の馬朝旭駐オーストラリア大使はオーストラリアン紙への寄稿で、日本軍国主義の歴史的罪を暴き、靖国神社を頑迷にも参拝した安倍氏の行為について批判し、反論した。説得力のある文章だった」と指摘。「寄稿によって読者は日本軍国主義の残虐な本質、歴史の否定と軍国主義の復活を図る安倍氏の靖国参拝の本質をよりはっきりと認識した。第2次世界大戦時、日本はアジア諸国に災禍をもたらしたうえ、オーストラリアにも魔の手を伸ばし、北部の都市ダーウィンへの無差別爆撃を行い、オーストラリア国民の生命と財産に甚大な損害を与えた。安倍氏の行為は危険であり、侵略された国の人々の感情を踏みにじるだけでなく、平和と安定に対する脅威だ」と述べた。

中国の楽玉成駐カザフスタン大使は現地紙への寄稿で、安倍氏の靖国参拝を痛烈に批判した。カザフスタン・Kainar大学の著名な中国研究者、Klara Hafuzova教授は人民日報の取材に「安倍氏による靖国神社での亡霊参拝の本質は、全世界から激しく非難されている軍国主義を煽り立てる企てであり、一国の首脳として全くもってすべきでない行動だ」と指摘。「日本軍国主義の発動した戦争は中国などアジア太平洋近隣国に深刻な災禍をもたらし、多くの一般市民が直接的、間接的に傷つけられた。日本は未だにこうした犯罪行為を深く反省していない。この点において、ドイツに学ぶべきだ」と述べた。

中国の李瑞宇駐イタリア大使は現地紙への寄稿で「歴史に対する姿勢が一国の命運を決定する。安倍政権の独断専行と鮮明なコントラストを成すのが、同じく第2次大戦の枢軸国だったドイツとイタリアであり、戦後ナチズム、ファシズムと断固として、徹底的に決別した。彼らは歴史問題を全面的に、深く反省することで、自らの尊厳を失うどころか、反対に欧州と世界に受け入れられ、信頼されるにいたった」と指摘した。