しかし、このような回復もまだ力不足と言わざるを得ない。13年1-9月のデータによると、日産の販売台数が前年同期比わずか0.2％増、ホンダが同5.8％増にそれぞれとどまり、トヨタとマツダに至ってはそれぞれ、同0.5％減と15.8％減となっているからだ。

販売台数を伸ばすために、各日系自動車メーカーは保証期間の引き延ばしやアフターサービスのさらなる充実などの対策を取ってきた。また、トヨタが新型のRAV4やVIOS（ヴィオス）、ホンダが新型のアコードやCRIDER、JADE、マツダがCX-5など、各メーカーが新型車を投入したことも、販売台数増加に貢献した。

ある自動車業界の専門家は、市場の競争がただでさえ熾烈を極めているうえに、日系自動車メーカーが完全に回復しておらず、欧米のライバルも次々に攻勢をかけているため、今回の安倍首相の靖国参拝が日系自動車メーカーにとって冷や水となるのは間違いないとの見方を示した。（編集KN）

「人民網日本語版」2014年1月3日