中国外交の発する声に最近、新風が吹いている。外交部（外務省）と国務院台湾事務弁公室はフィリピンが台湾漁師を射殺した「野蛮な行為」を激しく非難した。王毅外交部長（外相）は朝鮮半島問題について「中国の玄関先で騒ぎを起こすことはどの国であろうと認めない」と警告した。崔天凱駐米大使は米国に「日本の肩を持って自らを傷つけるな」と公に警告した。中国の外交スタイルは一貫して表に出さない控えめなものだったが、中国外交の発する声が最近日増しに明晰かつ力強いものになっていること、特に核心的利益に関わる問題で気概と底力があることにウォッチャーは気づいている。（文：田文林・本紙特約論説員、中国現代国際関係研究院副研究員。人民日報海外版コラム「望海楼」掲載）

こうした気概と底力はどこから来るのか？これはまず国力の強大化のたまものである。いかなる時代であれ、外交には拠り所となるものが必要だ。強大な国力、特に強大な軍事力の後ろ盾がなくては、声を発しても気概を持ち得ないし、気概を持ったとしても誰からも相手にされない。かつて英国が世界の外交舞台で数百年にわたり縦横無碍であったのは、武力の維持という基本的かつ重要な支えがあったからだ。米国が世界の他の国々をあごで使っているのも、同様に天下無双の軍事的覇権という拠り所があるからだ。中国は「強大化すれば必ず覇権を唱える」というかつての欧米の覆轍は踏まない。だが現在中国外交が気概を持つことができるようになり、しかも発言の重みが増している前提条件が軍事力を含む総合国力の増強であることに疑いの余地はない。

より重要なのは、中国外交の気概と底力は合法的権益を守るという中国のほとばしるような正義性と巨大な精神的エネルギーから来ているということだ。中国外交はかねてより「武力万能論」ではないし、欧米が数百年来熱を上げてきた権力政治でもない。ひたすら力に頼って発言すれば、自覚しようとしまいと、強さを頼みに弱国を虐げる覇権主義の古い道を歩むことになる。大量の事実が証明しているように、覇権主義を弄する国は、多くの国々に指弾され、衰退する悲劇に陥ることになる。このため中国は1950年代に初めて平和共存五原則を打ち出し、かつ一貫して実践してきた。