現在、留学生を受け入れる中国の大学の数は非常に限られており、中国に留学したくてもできない、というのが現状である。中国語を全く勉強していない学生には、中国への留学はやはり難しい。一方、日本には数百カ所の語学学校があり、日本語をゼロから学ぶこともできる。また、経済が急速に発展しつつある中国では、北京、上海といった大都市の不動産価格が東京を抜き、アパートやマンションの家賃も高騰し、生活コストも徐々に上昇している。留学生支援の一環として、政府が一定の手当を支給するという方法はどうであろうか。

中日両国が地理的に近いことは、互いの国を留学先と決めるもう一つの共通の理由である。東京から上海まで、飛行機でわずか２時間あまり。留学にかかるコストの低さは双方にとって共通のメリットである。両国の若者たちが互いの国を理解し合うことは、中日関係の未来に大きな希望をもたらす。近年、変転極まりない中日関係が、ある事実を物語っている。それは、地理的な近さイコール心理的な近さとは限らないということ。そのため、より多くの人が、つまらぬ偏見を捨てて互いの長所を学び合う必要がある。

海外旅行に出かけては、爆買いする中国人が増えている中、外国人から見る中国人のイメージも複雑になり、中国のことが理解できないというのが多くの外国人の本音だろう。こういう時こそ、より多くの外国人を中国に誘致し、3～5年間中国に住むことを通じて、社会の変化を身を持って体験し、本当の中国と中国人を理解してもらうことが必要である。もちろん、日本に限らず、世界各国からの留学生をオープンな姿勢で歓迎することこそが、開かれた中国のイメージを世界にアピールする絶好のチャンスなのだ。（編集Yiqi）

「人民網日本語版」2015年4月8日