靖国神社は、日本の右翼政治屋が茶番を演じる舞台だ。安倍晋三首相は供物を奉納し、閣僚の参拝を放任した。閣僚数人が自ら参拝し、新藤義孝総務相にいたってはわずか10日間に2回赴いた。国会議員140人以上が集団で「亡霊参拝」を行った。「一国の指導者が戦死者を追悼するのは当然」「靖国参拝は『国内問題』であり『私的行為』」といかにももっともらしく、でたらめな論調をぶち上げる者もいる。（人民日報「鐘声」国際論評）

安倍氏の右傾路線が日本国内で蓄えた政治エネルギーは、日本全体の未来の行方を一歩一歩変えつつある。集団的自衛権の行使容認など制度的制約の打破を積極的に推し進めると同時に、靖国参拝、歴史教科書の見直しなどを通じて、日本が第2次大戦以降長年実践してきた平和主義的価値観を揺るがせている。いわゆる「強大な日本」を築くことで、アジアの平和・安定情勢の危険係数を次第に高めている。

今回の日本の政治屋の靖国神社への集団登場がオバマ米大統領の訪日を前に行われたことは言及に値する。少なからぬ「亡霊参拝」者は、自らの行為は米日同盟を試練にさらさず、米日関係に亀裂をもたらすこともないと公に主張している。かつて米国が制定に参画した戦後国際秩序をないがしろにする一方で、自らの行為は大局の妨げにならないとワシントンに代わって世界の人々に告げる。安倍氏ら日本の右翼政治屋にとって、太平洋対岸の盟主を少しくらい刺激するのは大したことでないということが分かる。近隣国国民の感情を傷つけることなど、なおさら意に介さない。

公明党の山口那津男代表は「閣僚の靖国参拝はすでに近隣諸国の反発を招いており、参拝を続けることは賢明でない」と表明。自民党の伊達忠一参院国対委員長は「参拝は隣国との関係悪化をエスカレートさせる」と指摘した。歴史問題での逆行が国全体のイメージを傷つけることを踏み込んで分析した日本メディアもある。毎日新聞は社説で「第2次大戦のA級戦犯が祀られている靖国神社に首相が参拝することは、東京裁判を否定し、侵略戦争を美化する意図があると疑われても仕方がない。安倍首相が再び靖国に参拝する可能性がある限り、歴史認識問題で国際社会の信頼を取り戻すのは容易ではない。安倍政権の安保政策の右傾化への懸念や疑いも解消は難しい」と鋭く分析した。日本国内にも良識ある人が少なくないことが分かる。だが残念なことに、こうした正義の声は茶番の上演を阻止するにいたっていない。

現状打破、拡張追求の政治的身の程知らずが、覚醒剤に刺激されて我を忘れたかのように、日本の右翼政治屋を駆り立て続けている。彼らは何はばかることなく無闇に盾突き、道義上の守るべき一線を破壊している。国際社会は厳重に警戒しなければならない。彼らに騒ぎを続けさせてはならない。（編集NA）

「人民網日本語版」2014年4月23日