現時点で、中日関係を取り巻く大きな情勢が、７団体の新会員獲得を困難なものにさせている。日中友好協会の幹部によると、「現在、新会員を獲得することは非常に難しい。各組織でも、メンバーの高齢化や減少が進んでいる。日中文化交流協会の会員は最も多い時で5000人だったが、現在は2000人にまで減少した」と語る。同協会の事務部長は、「会員の減少には2つの要因がある。ひとつは高齢化による自然減で、もう1つは不況によるものだ。会社を退職し、収入が減ったことで退会する会員もいる」と説明する。会員の減少は直接的に会費収入の減少に結びつく。会費に頼って運営していたいくつかの組織の財政は現在非常に厳しいという。例えば、東京日中友好協会はこれまで毎年500万円の黒字だったのが、2013年には初の赤字を記録している。最近、同組織は会員に向けて寄付の呼びかけを行っている。

会員減少や財政難などの問題に見舞われても、日中友好7団体は今でも積極的に日中交流の取り組みを行っている。今年3月8日、「新しい日中関係を考える研究者の会」を中心とした「現代日中関係の源流をさぐる――再検証1970年代」という大型国際フォーラムが行われ、中国の大陸部、台湾、日本、米国の学者やマスコミら200人が出席した。慶応大学の山田辰雄名誉教授は会場で、「このシンポジウムのことを、参加者全員は一人が300名に語ってほしい」と提案し、参加者により積極的な拡散活動が行われた。同国際フォーラムは7団体の協力を得て行われた。

■友好団体を支える確固たる信念

40年前と比較して、中国経済や社会の変化に伴い、中国と世界との関わりも大きく変化した。ここには、当然日本も含まれる。現在、中国に長期滞在する日本人は15万人。一方、日本に長期滞在している中国人は70万人以上いるほか、10数万人の中国人が日本へ帰化している。毎日2万人以上の人々が中日間を往来し、上海はすでにニューヨークを超えて、海外に常住する日本人人口が最も多い都市となった。両国間での国際結婚も大幅に増加し、2世代目も成長してきている。日本にとって、中国は最大の貿易パートナーとなり、中国にとっても日本は第5位の貿易パートナーとなった。両国間の経済、人事の往来は、双方の交流手段を多様化させ、交流レベルをより豊かにさせた。