それぞれの祝祭日の「日数」という点から見ると、一般的な日本の勤労者は毎年、「年末年始休暇」「ゴールデンウィーク」「お盆休み」という3つの大型連休を享受しており、各休暇は大体1週間前後続く。いわゆる「ゴールデンウィーク」は、中国で実施されている「労働節連休」と時期的にほぼ重なる。日本では、4月末から5月初めにかけて4つの法定祝日が集中しているため、一部企業は、代休を設けることで長期間の「大型連休」を制定している。「お盆休み」の期間は、法定祝日はないものの、日本で伝統的に受け継がれている祖先供養のための「盂蘭盆会（うらぼんえ）」という行事があり、学生の夏休み期間も重なって、各企業は、代休やシフト制などの方法で、1週間前後の休みを設けるのが一般的だ。この「お盆休み」は、政府・金融機関・病院などには設けられない。だが、残業がごく当たり前という労働情況をかんがみると、日本人の実際の労働時間は、それほど短くはない。

第二次世界戦争が終わった頃は、日本の法定祝日の日数は少なかった。「祝日法」の改正が繰り返され、だんだんと増えていった。「祝日法」が誕生した1948年当時は、日本の祝日はわずか9日だった。1966年に12日に増えた。1960年代から1980年代の経済急成長時代の間も、法定祝日は12日のままだった。その後、1989年に13日、1995年に14日、2005年に15　日に増え、現在にいたっている。

日本国憲法に「政教分離」が規定されていることから、戦後の日本の法定祝日には、宗教に関連した祝日は一切設けられていない。1948年に定められた9つの法定祝日はそれぞれ、元旦、成人の日、春分の日、天皇誕生日、憲法記念日、こどもの日、春分の日、文化の日、勤労感謝の日。数度にわたる変更を経て、建国紀念日、敬老の日、体育の日、みどりの日、海の日、昭和の日が追加された。（編集KM）

「人民網日本語版」2013年12月2日