中日関係が「四十にして惑わず」ではなく「四十にして惑う」になったことを世界の人々は解せずにいる。最近の騒動は決して偶発的事件ではない。中日関係が100年余りの歴史を経て逆転を迎えているのだ。中日が同時に「大国化」に尽力する過程で、中国が中日関係における主導権を全面的に掌握する重大な転換であり、東アジアが戦後60年にして直面した新たな変動でもあるのだ。中日間の摩擦は事実上、この大転換の中の相互衝突であり、新たな中日関係、新たな東アジア秩序が徐々に形成される中で生じた「陣痛」と見なすことができる。（文：庚欣・日本JCC新日本研究所副所長。環球時報掲載）

歴史を振り返ると甲午海戦（黄海海戦）から第二次大戦終結まで、中日関係は日本が主導してきた。戦後60数年を経て、この関係に逆転が生じている。新中国建国から1972年の中日国交回復まで政治上の主導権は中国が握った。当時中国は米ソの両覇権に対抗し、かつ日本に平和主義の寛恕と改造を施して大いに感動させた。中国の独立独歩の政治発展路線・業績も日本を深く揺り動かした。これらによって中日関係における中国の政治上の主導的地位が固められた。改革開放から30数年を経て、中国は経済規模で日本を追い抜き、相互依存の中で主導的地位に立った。総合国力と国際的地位で優位に立ち、中日関係における主導権の全面的掌握を実現する重大な転換期にある。

過去20年来、特に近年中日関係は順調に発展していない。その最大の原因は中日両国が共に「大国への転換」に尽力しているが、双方の求めるものや道筋がぶつかり合い、一連の摩擦や衝突が生じていることにある。

まず、経済面の「中進日退」だ。日本は経済の落ち込みにより政治的意識のバランスを崩したことに加え、「国が強くなれば必ず覇権を求める」などの固有の考え方が災いして、中日協力の強化を積極的に望むどころか、反対に中国に対して猜疑心や警戒心などの負の意識を生じている。