もし本当に日本製品をボイコットした場合、消費者に不利益はあるのだろうか。回答者は「ない」と答えている。「必要な日本製品は価値や品質面で、満足できる他国の代替品が存在するか」という設問に対して、回答者の75.4%が「存在する」と答えており、代替不可能と答えたのはわずか10.1%に留まる。

中国社会科学院日本研究所外交研究室の呂耀東主任によると、インターネット利用者の7割が日本製品は代替可能だと回答しており、これは日本製品が確かに長所と特色を持つものの、多くは欧米の製品や中国製品などの代替品が入手可能であることを表している。「将来的には私たちの全ての製品が日本製品を代替可能となることは、ネット利用者の希望に留まらず、実際の発展の趨勢を反映したものだ。」と呂主任は語る。（編集YH）

「人民網日本語版」2012年9月29日