東日本大震災で、被災地小学校は校舎を失った。在日華人の多くが児童達の母校再建を支援するため義援をしている。これにとどまらず、児童達の学習環境のさらなる改善のため、在日華人の経営するIT企業がこのほど、被災地小学校にパソコンを贈った。ウェブサイト「日本新華僑報網」が伝えた。

日本のIT関連メディアによると、東日本大震災被災地の小学校の一日も早い授業再開を支援すべく、在日華人IT企業が仙台市の小学校6校に、パソコン180台を寄贈した。

報道によると、パソコンを寄贈したのは「日中コンピュータ」という会社。社団法人・日本経済団体連合会（経団連）および情報通信関連諸団体は昨年4月、「東日本大震災ICT支援応援隊」を設立した。同社はこの立案を積極的に支援し、仙台市の小学校6校のIT支援を申し出た。

在日華人経営者は匿名で、「東日本大震災発生後、一人の在日華人として、被災地のために何ができるかつねに考えていました。このたび小学生の皆さんの学習再会を支援させていただく機会をいただき、非常に光栄に存じます」と寄せた。（編集HT）

「人民網日本語版」2012年6月8日