日本による離島への命名の取り組みは実際のところ決して単純な言葉遊びではなく、改めて「主権を宣言」し、海の囲い込みを行うためのものだ。

だが今回日本は「新大陸」（新海洋）を発見したわけでも、新たな島が海底から隆起したわけでもない。これまで重視されてこなかった無人の離島への命名を急に思い立ったのだ。これは日本が危機感と焦燥感を抱いていることのあらわれだ。国際法の条件を満たすことで、その要求する「排他的経済水域（EEZ）」の合法性を確保する必要があるのだ。2007年に「海洋基本法」を制定して、大戦略「新たな海洋立国」を推し進め、「世界の海洋大国」に発展することを決意して以来、日本は海洋調査、離島「法制化」などの作業を推し進めてきた。

日本が海洋開拓戦略に全力を傾け、「海洋立国」の目標を実現しようとするのは、陸地国土面積がわずか38万平方キロメートルしかなく、世界第61位であるのに対して、EEZなどの管理海域を加えれば総面積が447万平方キロメートルとなり、世界第6位に上昇するからだ。海洋資源、一般の海産物、海底鉱物、海底石油・油田の存在に加え、これが実現すれば確かに「大国」となる。

だが手段を選ばず、一方的な願望を推し進める日本のやり方には失望させられる。日本が「海の囲い込み」のために「島を奪う」のが賢明な行為でないことは明らかだ。（編集NA）

「人民網日本語版」2012年2月13日