また、地震発生から間もなく、清華大学では日本への義援金キャンペーンがスタートした。OB・OG会、基金会、学生会など様々な学生組織やサークルが校内に募金箱を多数設置した。同じような光景が復旦大学などの各大学でも見られた。日本の中国情報サイト「サーチナ」では16日、「2008年に大地震に襲われた四川の企業は、続々と『恩返し』に乗り出している。義援金を募るなど、当時の日本の支援に報いたいと考えている」と報道した。

在中国日本大使館の西淳也報道官は16日、「環球時報」の取材に対し、「大地震発生後、日本大使館の広報文化センターには、中国の人々からたくさんの電話がかかってきた。皆、日本の被災地の人々に見舞いや激励、同情を示していた。中国の大学、団体、協会、そして個人からも義援金の申し出があった。皆さんの心からの配慮と支援に感謝している。大使館はまだ直接義援金集めを行なっていない。今は、皆さんの義援金をどのような方法で受け取るか考えている」と述べた。

また、医薬品などを直接届けたいと思ってくれている人もいるが、法律上の関係で、残念ながら届けることができない。ガソリンや医薬品の不足に関しては、日本が自ら解決していくしかないようだ。被災地以外の地域には十分なガソリンと医薬品があるはずだが、今は道路が封鎖されており、輸送手段が限られているために、不足が生じている。そのため、中国の人々には安心して欲しいと西氏は言う。中国の赤十字も義援金活動を始め、日本の赤十字も既に義援金を受けているようだ。

｢中国網日本語版(チャイナネット)｣　2011年3月18日