今回、日本のメディアは「毒ギョーザ」事件を詳しく報道し、いくつかの右翼メディアがこれを機会に派手に宣伝している。中国社会科学院日本所研究員の金煕徳氏は「環球時報」記者のインタビューを受けた際、「毒ギョーザ」事件の二つの問題に触れた。まず食品の安全で、生産メーカーに品質の問題がないことを確定した後で、刑事事件になり、異なった国家で発生しただけに外交事件にすべきではない。しかし、いくつかの日本のメディアは「ギョーザ中毒」事件についての派手な宣伝は、この二つの面を超えた。日本の一部のメディアは、両国政府がまだ結論を得ていない時、すでに決まったものと報道し、このような予見による報道のやり方は、同意することができないと語った。

中国近代国際関係研究院東北アジア研究室主任の楊伯江氏も、「環球時報」記者のインタビューを受ける際、最近の日本の主流メディアの「ギョーザ中毒」事件に対する報道を見ると、その中には中国側の態度・立場に対する誤解が存在する。まず、中国公安部によると、中国でメタミドホスが混入する可能性が低いということに、日本のメディアはすべて否定すると理解し、中国がこの結論を出し後に、事件をそのまま棚上げにしたいと思い込み、次から次へと日本政府に対し、ここでやめることができず真相を明らかにするよう呼びかけた。同時に、楊氏が明らかにしたところによると、いくつかの日本メディアも「ギョーザ中毒」事件は両国を傷つけたものだと意識した。もし適切な解決が得られないならば、「両方が傷つく」局面になる。「日本経済新聞」は、日本人の中国食品離れの傾向が拡大しており、中国のインターネット利用者は日本に謝罪を求めており、両国の国民の感情が悪化しているが、これは双方の利益に合わないと報道している。

「東方ネット」2008年3月4日